未来の市場をつくる100社

日経クロストレンドは国内スタートアップを対象にした「未来の市場をつくる100社」を選出した。これまでにない技術やサービスを持ち、新しい市場の創造を目指す未来のスター候補だ。3年後、5年後、そして10年後と時間軸で分類。まずは3年後の2023年に花開く企業から紹介する。

特集「未来の市場をつくる100社」第2回はBEAMING（東京・渋谷）を紹介する。同社は第1回に登場したティフォンと同様、5Gを活用したエンターテインメント市場創造を狙う。2023年に1兆円を超えると予測される「空間エンターテインメント市場」で、デジタルを活用した次世代音楽ライブサービスを創る。

特集「未来の市場をつくる100社」の3社目は“動くホテル”事業に挑むCarstay（東京・新宿）を紹介する。同社はトヨタ自動車とソフトバンクの共同出資会社モネ・テクノロジーズが発足した「MONETコンソーシアム」に参画する。大手企業が名を連ねる中でも珍しい独立系ベンチャーだ。

「未来の市場をつくる100社」特集の第4回は、2023年に誕生する「ライフスタイルコーディネート」市場を取り上げる。情報過多により、探さない消費が拡大している。そうしたニーズに応えるべく、専門家の知識を活用して提案する新型ECが登場した。米アマゾン・ドット・コムとは異なる価値提供で新しい小売りの実現を狙う。

2023年に新市場を作る企業として最後に紹介するのはPATRA（東京・渋谷）だ。D2Cブランドを複数展開する同社は、20年にデジタルを活用したD2C専門店をオープンさせてリアルな小売り事業を始める。米国ではD2C専門デパートが現れ始めている。PATRAはそうしたD2C発の新たな小売り市場の創出を狙う。

特集6回目は「ウエアラブルヘルスケア」と呼ぶ新市場を紹介する。これを実現し、病気が発生する前に兆候をつかむことで予防につなげるシステムを開発しているのがミツフジ（京都府精華町）だ。同市場は5年後の25年には国内で750億円以上の急成長が見込まれる。今後、予防医療が当たり前になりそうだ。

特集7回目は、企業のイノベーションを最新技術で支援する「イノベーションテック」と呼ぶ市場を紹介する。先行するのは「ideagram（アイデアグラム）」を開発したVISITS Technologies（東京・千代田）だ。市場規模を正確に予測した数字はないが年率21.4％で成長するデジタル関連のコンサルティング市場に乗れば、2025年には約600億円になりそうだ。

特集8回目はドローンを活用した「ドローン・アズ・ア・サービス（DaaS）」と呼ぶ市場を紹介する。国内では2022年度の規制緩和で、都市部でもドローンの自動配送サービスなどが可能になる。鍵を握るのがUTM（無人航空機管制）と呼ぶシステム。この分野で先行するのが海外実績を持つテラドローン（東京・渋谷）だ。

2030年に生まれる新市場作りに挑むスタートアップ企業の1社が、AI（人工知能）開発のクーガーだ。IoT機器で覆い尽くされる未来のインターネットでは、マシンと人間の間の橋渡しをしてくれる新しい概念「インテリジェント・ヒューマン・エージェント」が必須の存在なるとみて、日々要素技術の開発に余念がない。同社が描く10年後の未来予想図をひもとく。

2030年に新市場をつくるべく挑むもう一つのスタートアップ企業が、農業システム開発のネイチャーダインである。太陽光と自然原理を生かして全自動で農作物を生産できるシステムで「持続可能な開発目標（SDGs）」のいくつかの課題を解決しようと試みる。個人でも再生可能エネルギーの恩恵にあずかれる新市場「モバイル・サステナブル・エネルギー」が、ここから生まれる。

少子高齢化という社会課題を抱える日本。そうした特徴を持つ市場で、起業し花開くと予測されるベンチャーの条件とは。オプトホールディングの共同創業者で、投資会社オプトベンチャーズ代表取締役を務める野内敦氏がマーケティング的視点で語る。

ユニコーンは米国発、だけではない。特集『未来の市場をつくる100社』の特別編として、アジア地域で事業を展開し、さらなる成長期待を集める気鋭のスタートアップをアジア事情に詳しいプロに読み解いてもらった。

日経クロストレンドは独自に「未来の市場をつくる100社」を選出した。近い将来、新たな消費トレンドと市場とをつくるであろう、有望なスタートアップ企業のリストとなっている。その100社のリストを一挙公開する。