特集第4回は、位置・空間データを扱う25社を紹介する。人流データを捉えれば、その店舗や工場のもう1つの顔が見える。来店者数は多いのに売り上げはいま一つといった事実だ。訪日外国人の行動分析にも使える。地図データは、他のいろんなデータを乗せて整理する“器”になる。

(写真/ShutterStock)
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 データは多ければいいってものでもない。整理されてないデータは存在しないに等しい──。

 データ活用のウイングアーク1st(東京・港)は、第三者が提供するデータをまとめた「3rd Party Data Gallery」を展開している。世帯人口、移動人口、インバウンド、ライフスタイル、事業者・施設、医療・介護、地理・気象といった切り口で整理している。同社のクラウド統括部リテールソリューション開発部の中土井利行部長は言う。

 「情報を整理する上で、地図データは使い勝手がいい。いろんなデータを乗せやすい。そうした“土台”に、今後はリテール系のデータを重ねていきたい」

 本稿は、特集第1回で示した「ビジネスで使える6カテゴリーのデータ」のうち、位置・空間データの主要プレーヤーを紹介していく。同データを大きく3つに分類した。「モバイル位置情報」は、人々の現在地と移動経路を、GPS(全地球測位システム)、Wi-Fi、基地局通信、スマホアプリなどから取得する。「地理空間情報」は地理、交通、施設、居住に関する統計・推計を、GIS(地理情報システム)で表示する。「地域経済情報」は地域社会ごとの人口動態、産業動向、生活文化などの統計である。

「モバイル位置情報」