日経トレンディと日経クロストレンドが発表した「2021年ヒット商品ベスト30」では、「TikTok売れ」が1位になりました。TikTokは、いまや動画で消費を動かす最強のプラットフォームへと進化を遂げ、あらゆる消費の起点になっています。日経クロストレンドの記者が新トレンドを解説します。

(写真/Shutterstock)
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 日経トレンディと日経クロストレンドが発表した「2021年ヒット商品ベスト30」では、「TikTok売れ」が1位になりました。TikTokは、いまや動画で消費を動かす最強のプラットフォームへと進化を遂げ、あらゆる消費の起点になっています。

 noteのプロデューサーで、アジャイルメディア・ネットワークでアンバサダーを務める徳力基彦氏は、紹介の仕方がうまければ1つの動画だけでPOS(販売時点情報管理)データではっきり分かるほど売れるこの現象について、「TikTokが起こしたマーケティング革命」だと話します。

「2021年はSNSが絶大な力を持ち、時代は大きな転換を迎えた」と言うのはかげこうじ事務所の鹿毛康司氏。ネットやSNSを当たり前のように使いこなすZ・Y世代は“天才”だが、「彼らががどんなことを話し、どんなことをやっているのかを、実際に触れ合って学ぶべき」と時代に乗り遅れないための方法を説いています。

 日経クロストレンドでは、年末年始にかけてトップマーケターであるアドバイザリーボードメンバーに2021年の統括と22年の展望を聞きました。ビジネスパーソンの方々には、ヒントになる内容が満載です。ぜひ知見をご覧ください。

21年ヒット商品1位は「TikTok売れ」 動画で消費を動かす


「TikTok売れ」を徳力氏が徹底解明 これはマーケティング革命だ


「Z・Y世代は天才。恐れず触れ合おう!」 鹿毛氏から大人たちへ


企業はどうコロナ禍を切り抜くか

音部氏「企業よ、今こそ共創せよ」 五輪の意外な競技にヒント

 クー・マーケティング・カンパニー(東京・渋谷)代表の音部大輔氏が語る「2021年の総括」。21年7月から開催された東京オリンピックで、音部氏は“ある種目”から気付きを得たという。それを基に、コロナ禍で続くリモートワークの中で、連携を強固にするために大切なポイントについて語ってもらった。


富永氏「行動変容は設計できる」 マーケと人事の意外な関係とは

 プリファード・ネットワークス(東京・千代田)執行役員CMO(最高マーケティング責任者)の富永朋信氏が2021年を振り返る。マーケティング領域で注目された「Brand purpose(ブランドパーパス)」という言葉から富永氏が得た気付きとは。そして「人事とマーケティングの仕事の領域は近接している」と話す。その時代にマーケターがなすべきことを聞いた。


鎌田氏「アフターコロナの差は企業の柔軟性によって生じる」

 魅力ある素材の発掘や加工を通じ、地域デザインの視点から地元との共創に取り組むONE・GLOCAL(東京・中央)の鎌田由美子氏による「2021年の総括」。新型コロナウイルス感染症の拡大により、企業は働き方を見つめ直すことになったが、鎌田氏は多くの日本企業が「高度経済成長期に培われてきた日本経済の“盤石”な仕組みを引きずってしまっている」と警鐘を鳴らす。


コロナ禍で生じた消費者の変化

鈴木氏、出会い減り「コミュニケーションの貯金を切り崩した」

 NECパーソナルコンピュータの広報部長・鈴木正義氏が語る2021年の総括と22年の展望。21年はコロナ禍の生活に適応しつつも、それ以前に蓄積してきた「コミュニケーションの貯金」を切り崩している印象を受けるという。広報活動を通していま一度考えた、リアルとオンラインが持つそれぞれの価値とは。


高級旅館は好調 一休・榊社長が感じた心に宿る「行きたい」欲求

 日経クロストレンドのアドバイザリーボードに2021年の総括と22年の展望を聞いた。今回は宿泊施設や飲食店の予約サイトを運営する一休社長の榊淳氏。コロナ禍で飲食業界はいまだ低迷が続くものの、宿泊業界は二極化を見せているという。


「クリエイターエコノミー元年」徳力氏が予測 ヒントはYOASOBI

 2021年は一般ユーザーによるTikTokへの投稿によって商品やサービスが爆発的に売れた「TikTok売れ」が印象的だったと話す徳力基彦氏。これから迎える22年は、どんな年になり、何が重要となるのか。長年ソーシャルメディアを利用した企業マーケティングの啓発活動を行っている同氏に、22年の展望を聞いた。


盛り上がるTikTokマーケ

ファイブミニの日販が突如2倍に 大塚製薬やI-neのTikTokマーケ

 数ある動画サービスの中でも、特に若者に人気の動画の投稿アプリといえば中国バイトダンスの「TikTok」だ。自然な口コミへとつなげるためのPRの土壌としてもメーカー各社の利用が広がる。大塚製薬、美容関連の日用品を扱うI-ne(アイエヌイー)の取り組みから、Z世代に刺さる動画広告のコツを探った。


TikTokコンテンツ担当が語る動画の最新動向 お役立ち系が急増

 TikTokでは、日々膨大な数のショートムービーが集い、新しいトレンドやムーブメントが誕生し続けている。日本でのサービス開始当初は、ダンスやリップシンク、面白ネタ系の動画が人気を集めたが、今ではコンテンツの多様化が急速に広がっている。昨今の人気ジャンルの傾向から、ジャンルに広がりをもたらす未来予想図までを、TikTokのコンテンツ戦略を担う「コンテンツ・ストラテジー・チーム」の石谷祐真氏に聞いた。


TikTokマーケのトップが語る 企業がアカウントを開設するワケ

 独自のレコメンドシステムを持つTikTokでは、動画を投稿すると自身のアカウントをフォローしていない人にも動画を見てもらえる可能性を秘めている。昨今、自らTikTokのアカウントを運用する企業や団体が増えているが、その狙いについてマーケティング責任者の徳永裕之氏は「無関心層へのリーチを期待されている」と語る。では、いかにして多くの人に届ける工夫を凝らしているのか、目立った取り組みなどを聞いた。

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