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「Shopify、BASE、STORES研究」関連まとめ記事

2021年10月20日読了時間： 6分

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山下奉仁

日経デザイン編集長

「Amazonキラー」と呼ばれるShopify、テレビCMで最近よく見かけるBASEとSTORES。最近よく話題になる3つの新興ECプラットフォームにフォーカスした特集「Shopify、BASE、STORES研究」がおかげさまで大変よく読まれました。日経クロストレンドの記者が新トレンドを解説します。

（写真／Shutterstock）

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「Amazonキラー」と呼ばれるShopify、テレビCMで最近よく見かけるBASEとSTORES。最近よく話題になる3つの新興ECプラットフォームにフォーカスした特集「Shopify、BASE、STORES研究」がおかげさまで大変よく読まれました。

　個人から中小事業者、そして大企業に至るまで、あらゆる事業者がこれらのプラットフォームを使ってECサイトを運営しています。これらはこれまでのECプラットフォームと何が違うのか。そして、これらの普及によってECはどのように変わっていくのかを、プラットホーマーと店舗両面から探っていきました。

「無料で簡単にECを開設したい」というニーズを取り込んでいるBASEとSTORESに対し、世界を席巻しているカナダ発のECプラットフォーム「Shopify」は有料にもかかわらず、成長を続けています。同サービスの売りは数千もあるアプリによる機能の拡張性。インフラの対応力も魅力で、アクセスが殺到してもサーバーが落ちないという理由でShopifyに乗り換える事業者もいるそうです。

　Shopifyエバンジェリストを務めるフラクタ代表の河野貴伸氏は、「例えば2つのページのどっちのデザインだとお客さんが買ってくれるかを比較検証したり、どの広告が最適なのかをデータを取りながら分析したりなど、マーケティングを頑張りたいならShopifyが向いている。一方、小規模でITリテラシーがそれほどなく、これからECを始めるという場合はBASEやSTORESのほうが向いている」といいます。

　とりあえず固定費無料で始めて売り上げが増えてきたら有料のプラットフォームに移行するという考え方もありますが、「プラットフォームの乗り換えは顧客情報や商品登録の引き継ぎなどが大変で、リピーターが重要なECでは致命的。乗り換えがないような選択をすべきだ」と河野氏。

　自社ECはAmazonや楽天市場などのモール出店に比べてコストが安いうえにブランディングしやすい半面、集客が課題となります。3つのプラットフォームを使ってECサイトを立ち上げた事業者はこれらをどのように活用し、ビジネスを成功させているのか。数多くの事例を取材しておりますので、参考にしていただければ幸いです。

EC開設の覇者は？　“Amazonキラー”Shopifyと日本勢BASE、STORES

顧客97％喪失した京都醸造がEC転換　SNS活用で売り上げ1.5倍

東急ハンズはShopifyとSTORESを使い分け　EC戦略、二刀流の理由

ECプラットフォーム活用術

Shopify移行で売り上げ400％に！　京都発、ひとりEC店舗の接客術

　バターコーヒーなどの健康食品を販売する「ミウラタクヤ商店」を運営するモノリス（京都市）は、自社ECサービスをShopifyに移行し、1年半で売り上げ400％の成長を遂げた。ミウラタクヤ商店店主で日本第1号のShopify認定教育パートナーでもある三浦卓也氏に、Shopifyの魅力、活用法を聞いた。

BASEとインスタで売り上げ700％の雑貨店 ECがリアルの3倍売れる

　店舗オープンから3カ月後にBASEでECサイトを開設した東京・国分寺の雑貨店「LAND Lifestyle Shop」。SNS広告でフォロワー数は8.7万人に増え、現在はECの売上高が実店舗の3倍に。開店3年目には2つ目の実店舗を出店した。売り上げ増加の秘訣を聞いた。

自社ECとモール型EC、どっちを選ぶべき？　併用する2社の証言

　EC構築プラットホームの増加により、誰でも簡単に自社ECサイトを作れるようになった。そんな中、モール型ECを併用し、それぞれの“いいとこ取り”をする企業もある。モール型と自社ECを併用するメリットはどこにあるのだろうか。

EC活用でビジネスや消費行動はどう変わる？

デザイナー直販という新たなD2C　濃厚なストーリーでモノを売る

　雑貨ECショップ「TENTのTEＭPO」を運営するのは、プロダクトデザイン事務所TENT（テント、東京・目黒）。共同代表でデザイナーの青木亮作氏は「作り手が濃厚な一次情報を直接発信し、それを受け取った消費者が作り手からダイレクトに商品を買い、一緒に盛り上げていけるような仕組みを考えるようになった」という。

Z世代の“オンオフ”事情　本は書店、アパレルは中国発ECで買う

　25歳前後よりも若いZ世代は、スマホネーティブであり、デジタル、オンラインが当たり前の世代。しかし、アンケートを取ったところ、「新作映画は映画館で見る」「本は書店で買う」といった、リアルを大切にする声が多数上がった。一方で、海外通販をフル活用するオンライン巧者の姿もある。オフラインとオンラインの使い分けを、Z世代を研究するZ総研のトレンド分析担当がアンケートとヒアリングから迫った。

注文から10分で届く　欧米で急成長「ダークストア」が日本初登場

　東京・渋谷に本社を置くOniGO（オニゴー）は2021年8月25日、同名の宅配専用スーパー「OniGO」を東京・目黒の学芸大学駅近くにオープンした。専用アプリから注文すると、10分以内に商品が届くという。欧米や中国で急成長する新業態“ダークストア”がついに日本でもスタートした。

ユニークなEC活用

マンダムEC専用ブランド　少女漫画やANAとのコラボで会員6倍に

　マンダムのEC専用スキンケアブランド「エムフォー」は、少女漫画『ときめきトゥナイト』やANAのCA（客室乗務員）とのコラボが奏功し、発売から2年で定期購入の会員数が約6倍に。研究成果が売りであるにもかかわらず、共感に訴える戦略を取った。

8億円超の“別荘”を売るECサイトが登場　コロナ禍のホテル新戦略

　最高8億円超の“別荘”をECで販売、利用しない日はホテルとして貸し出し可能――。従来の常識を覆す斬新なビジネスを仕掛けるのが、NOT A HOTEL（ノットアホテル、東京・渋谷）だ。2021年2月にアイデアを公開するや、約5000件もの問い合わせが殺到。そして、21年9月28日、第1弾となるフラッグシップ物件のネット販売がスタートした。同社が目指すのは、「ECで服を売るように、別荘を売る」こと。一体どんな仕組みなのか。