無観客開催、開会式を演出する音楽家とディレクターの辞任・解任、柔道やスケートボードなど日本人選手のメダルラッシュ、増え続ける新型コロナ陽性者数－－。ポジティブなニュースとネガティブなニュースが入り乱れ、何とも心の置き場所が安定しない東京オリンピック（五輪）・パラリンピックが開幕しました。日経クロストレンドの記者が解説します。
無観客開催、開会式を演出する音楽家とディレクターの辞任・解任、柔道やスケートボードなど日本人選手のメダルラッシュ、増え続ける新型コロナ陽性者数－－。ポジティブなニュースとネガティブなニュースが入り乱れ、何とも心の置き場所が安定しない東京オリンピック（五輪）・パラリンピックが開幕しました。
マーケターは職業柄、基本的にお祭り好きといってよいでしょう。コロナ禍で予定していたイベントや宣伝活動を制限せざるを得なかった公式スポンサー企業は、直前の変更やその対応、露出減などに見舞われ、苦労が多かったことと察します。
日経クロストレンドが五輪開催直前の2021年7月13～14日、五輪が自社にもたらす経済効果などを全国20～50代のマーケター400人に緊急アンケートを実施。その中に公式スポンサー企業勤務者が58人いました。
その58人に、「公式スポンサーになったことは自社にとってプラスだったと思うか」、訪ねたところ、最も多かったのは「プラスとマイナスでトントン」の41％。次いで「マイナスが多かった」の36％。「プラスが多かった」は21％にとどまりました。
では、「もう協賛はこりごり」と思っているのか。「五輪をはじめとするグローバルスポーツイベントのスポンサーになりたいと思うか」、聞いてみると、スポンサー企業勤務者の53％が「なりたい」と回答。五輪も他スポーツイベントも「いずれもなりたくない」は2割に満たない結果でした。
コロナの完全終息まではまだ時間がかかり、当面はお祭り騒ぎのようなイベントは打ちづらいでしょう。その制約下でできるアピールを改めてプラニングして試してみたい。そんな思いが伝わってくるようでした。
五輪に関するマーケター400人調査のほか、五輪にまつわる記事がたくさんありますので、この機会にぜひご一読ください。
コロナ後も東京五輪スタイルが定着？ スポンサー継続したい理由
マーケターが選んだ「五輪が無観客になって潤う業界」ランキング
五輪公式スポンサー企業の取り組みを知る
アリババ 東京オリンピック・パラリンピックの中継をクラウド化
オリンピック・パラリンピックの競技を撮影し全世界に中継するクラウドサービスである「OBSクラウド」は、2021年7月に開催予定の東京オリンピック・パラリンピックから、公式試合の中継と報道を全面的にサポートする予定だ。このOBSクラウドは、中国EC最大手のアリババ集団のクラウドサービス「阿里雲（アリクラウド）」と国際映像を制作するオリンピック放送機構（OBS）が2018年に共同開発したプラットフォーム。高品質な報道を届けられるだけでなく、中継と報道におけるコスト削減も実現する。
五輪効果で「8秒タッチ決済」国内席巻 Visaの秘めたる野望
クレジットカードの国際ブランド「Visa」を運営する米ビザ。同社としては異例となる人気お笑い芸人の「ぺこぱ」や「メイプル超合金」を起用したキャッシュレス普及プロモーションを3月に国内で開始した。ワールドワイドスポンサーとしてかかわる東京オリンピックの開催を前に、ビザ・ワールドワイド・ジャパン社長であるスティーブン・カーピン氏に単独インタビューを試みた。
池江選手の「運命」を是枝監督が撮る SK-IIスタジオ設立の狙い
P＆Gの高級スキンケアブランド「SK-II」が、ブランドとして初となるフィルムスタジオ「SK-II STUDIO」を設立した。社内にチームを作り、ブランドとして独自に映像配信を続けることにしたのはなぜか――。SK-II STUDIO設立の意図をグローバルCEO（最高経営責任者）に聞いた。
国立競技場の設計、デザインに込めた思いを知る
隈研吾氏 アフターコロナは「建物という“箱の時代”の終わり」
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、人々の生活様式に大きな変化が現れている。在宅勤務の増加、商業施設の休業、大型イベントの中止などで1つの建物に大勢の人が集う機会が減っていくなか、これからの建築はどうあるべきなのか。建築家の隈研吾氏が展望を語った。
20年夏、多くの外国人を迎え入れる国立競技場。アスリートが活躍する舞台としてはもちろん、日本文化の魅力を内外にアピールするショーケースとしての役割を果たす。住宅用の木材を多く使い、和の空間を実現したデザインとともに、課題である暑さや寒さへの対策をリポートする。
東京オリンピック・パラリンピックが開催される国立競技場には外国人や障害者、性的少数者など多様な人々が訪れる。そのため、幅広い属性の人にとって使いやすい機能が求められる。トイレとサイン計画、スタンドの椅子を中心に、ユニバーサルデザイン（UD）の実態をリポートする。
五輪×ジェンダー、AI、報道
東京オリンピックにも出場する米国の陸上選手、アリソン・フェリックス選手の新会社セイシュは、これまでスポーツの世界を動かしてきた“男性志向のシューズ企業”に代わる存在になることを目指している。
我が社のロゴは何秒映った？ AIがスポーツ中継の広告効果を測定
調査会社のインテージは2021年3月24日、AI（人工知能）を活用したスポーツ番組のブランド露出分析サービス「SEEC（β版）」を始める。動画解析AIを用いて、スポーツ中継番組の放送中に会場に掲示されたスポンサー企業のロゴの露出量を計測。インテージのテレビ接触データと併せて分析することで、これまで可視化しづらかったスポーツ中継番組の広告効果の定量分析を可能にするサービスだ。
オリンピックを巡るトラブルが絶えない。特に最近は、新聞や週刊誌など報道メディアと、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会との直接紛争の様相を呈している。相次ぐ不祥事・降板報道で組織委員会側も硬化しているのか、いささか攻撃的なクレームも見られる。先日は、1年も前の開会式演出プランを週刊文春が報じたことに、著作権侵害まで持ち出して、回収を要請した。文春側はこれに全面反論。研究者や報道機関も、「著作権法上は許された利用であり、報道の自由への干渉」として猛反発の様相だ。そんな中、むしろメディア側が要請を受ける前に自ら動画を削除したケースがある。果たして、オリンピック報道はどこまで許されるのか？ 福井健策弁護士に聞いた。
