新型コロナウイルスの感染が拡大し、パンデミック（世界的な大流行）が収まらず、先行きが不透明な状況が続きます。ただ、デジタル技術とさまざまなデータを活用するDX（デジタルトランスフォーメーション）を推し進めない限り、企業にとって生き残れるチャンスが少なくなることは、間違いありません。日経クロストレンドの記者が解説します。
新型コロナウイルスの感染が拡大し、パンデミック（世界的な大流行）が収まらず、先行きが不透明な状況が続きます。ただ、デジタル技術とさまざまなデータを活用するDX（デジタルトランスフォーメーション）を推し進めない限り、企業にとって生き残れるチャンスが少なくなることは、間違いありません。
ではなぜ、多くの企業はDXを推進しないのか。その大きな理由の1つは、人材の不足にありました。DXを推し進めるには、企業の現場で当たり前のようにデジタル技術とデータの活用が求められます。
そこで、まずは外部のデータ分析支援会社の協力を得たり、データ分析の専門家などを雇い入れたりしました。しかし、これらの外部企業や専門家は、その企業のビジネスの現場を詳しく知らないので、そのままでは現場が求めるような明快な解を出しようがなく、現場もすぐに行動に移せません。また外部企業や専門家の提言をチェックできる人材が社内に不在のままでは、過大な投資を招く可能性が高まります。
かといって、デジタル技術の使い方やデータ活用の専門知識をイチから社員全員に教え込み、すべてできるレベルまで持っていくには、時間も資金も足りません。
そんな企業が今、最も必要としているのは、専門家の知識と企業の現場の両方を知りつつ、現場のニーズを専門家に伝え、返ってきた専門家の答えを現場に分かりやすく説明して実際の行動を促す「DX人材」です。言い換えれば、社内外の専門家と企業の現場を“つなぐ”ことができ、かつ実際のビジネスを動かして結果を見定め、改善ができる人材ということになるでしょう。
それに気づいた企業は、こうしたDX人材を確保するため、既にさまざまな手を打ち始めています。例えば、「外部の協力会社から常駐のDX人材を派遣してもらう」「社内でDX人材を育成する」「DX人材をキャリア（中途）採用する」「DX人材を抱える別の企業と提携する」「DX人材を抱える別の企業を買収する」……。2020年前半までは、外部のソリューションベンダーやデータ分析支援会社の協力を仰ぐケースが多かったのですが、21年に入ってからは、DX人材を社内で育成する方向に舵（かじ）を切る企業が多くなりました。
企業はDX人材をどのように確保し、活用しようとしているのか。最新トレンドをまとめました。ぜひご一読ください。
マーケティングDX人材、最強の育て方 三越伊勢丹・ヤマトに学ぶ
ベンダーの言いなりになっていませんか？ 過大投資が起きるワケ
日本ロレアルは「デジタル留学」でDX推進 新たに加えたKPIとは
DX人材の条件
これが理想のDXリーダー デジタル化を成功に導く「4つの能力」
社内で取り組んだことのないDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するリーダーには、既存事業とは異なる能力が求められる。全てを兼ね備えた完璧な人はいないが、会社にとって何が必要かを把握することは大切だ。多数の事業開発の経験を持つコンサルタントの岡村直人氏が解説する。
“専門家”より大事なDX人材 必要なのは「求解」より「翻訳」
社内における人材不足をDX（デジタルトランスフォーメーション）が進まない言い訳にしてはいないだろうか。安易な外部委託は競争力の源泉を流出させる可能性も秘め、データドリブン企業を目指すには、社内での人材育成は避けて通れない。デジタルガレージCDO（チーフデータオフィサー）の渋谷直正氏が今、最も必要な人材と語る「シチズンデータサイエンティスト」とは何か、どう育てるべきか、要諦をまとめた。
「理系」「数字に強い」で選ぶのはNG 間違いだらけの分析人材探し
「我が社にはデータ分析ができるような社員はいない。どうやって始めればいいのか？」。これだけ分析人材の不足が叫ばれる中で、当然浮かぶ疑問だ。連載第4回で述べたように、データドリブン化のカギを握る「シチズンデータサイエンティスト」を発掘、育成する要諦を、デジタルガレージCDO（チーフデータオフィサー）の渋谷直正氏が説明する。
採用、協力……外部の力を活用
博報堂が400人超のDX人材採用へ 丸ごとM&Aや業務提携なども視野
特集の第6回は、DX（デジタルトランスフォーメーション）人材の育成だけでなく、採用にも注力している博報堂グループを取り上げる。グループ内に新設したDX推進組織に必要な人材を、数年かけて400人ほどキャリア採用する計画だ。どのようなDX人材を、どのように採用するのかひもといた。
ミスミの注目事業「メヴィー」に学ぶ、ビジネス拡大の人材育成術
特集の第5回は「meviy（メヴィー）」と呼ぶ製造業向けサービスで注目されるミスミの例を取り上げる。2016年にスタートした新規事業だが、これまでの実績が評価され、20年や21年に入って経済産業省などさまざまな団体から表彰された。同社では、事業の導入期と成長期でのDX（デジタルトランスフォーメーション）人材の育成手法は異なる。ポイントは外部の「一流の人材」と社員との共創にあった。
米先進企業が教える「マーケDXを自社で取り組むための3箇条」
マーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション）の日々の活動を自社主導で取り組むにはどうすべきか。顧客企業がDXに自社で取り組む内製支援の米大手、スラロムコンサルティングはデジタルマーケティング分野でも独自の手法を用いている。同社の“3箇条”は、日本企業にも参考になるものだ。
日本の大企業の“先進的な”取り組み
ヤマト「DX人材」1000人育成の全貌 AI開発からアーキテクトまで
特集3回目は、ヤマトグループの例を取り上げる。DX（デジタルトランスフォーメーション）人材としてビジネスも技術も理解できる社員を育成するため、デザイン思考などのビジネススキルからデータサイエンスといった技術スキルまで、幅広い内容の教育プログラムをそろえた。対象となる人材以外にも階層や職種にかかわらず、誰もが自由に学ぶことができる。
三越伊勢丹のDX 接客技術をオンライン化してネット通販と差異化
特集の第7回は三越伊勢丹の事例を紹介する。同社のDX（デジタルトランスフォーメーション）の方針は、オンラインでも店舗と同じような接客を推進することにある。このため2020年に組織体制を見直し、DXに向けた戦略子会社も設立。店頭やバイヤーの社員とデジタル担当者がチームを組み、顧客の視点からデジタル技術を生かした新たなサービスや新規事業を推進している。
アサヒがDX化を急加速 「ビジネスアナリスト」530人育成の衝撃
DX（デジタルトランスフォーメーション） を“顧客への提供価値を見つめ直すきっかけ”と捉え、そのために必要なDX人材の育成に動き出したのが、アサヒビールやアサヒ飲料などを傘下に抱え、グループで3万人弱の従業員がいるアサヒグループホールディングス（アサヒGHD）だ。「ビジネスアナリスト」を育成し、ビジネスの現場でどのように成果を上げようとしているのか──。200人の募集枠に530人の応募が殺到した同社の試みを追った。
