新型コロナウイルスの感染が拡大し、パンデミック(世界的な大流行)が収まらず、先行きが不透明な状況が続きます。ただ、デジタル技術とさまざまなデータを活用するDX(デジタルトランスフォーメーション)を推し進めない限り、企業にとって生き残れるチャンスが少なくなることは、間違いありません。日経クロストレンドの記者が解説します。

(写真/Shutterstock)
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 新型コロナウイルスの感染が拡大し、パンデミック(世界的な大流行)が収まらず、先行きが不透明な状況が続きます。ただ、デジタル技術とさまざまなデータを活用するDX(デジタルトランスフォーメーション)を推し進めない限り、企業にとって生き残れるチャンスが少なくなることは、間違いありません。

 ではなぜ、多くの企業はDXを推進しないのか。その大きな理由の1つは、人材の不足にありました。DXを推し進めるには、企業の現場で当たり前のようにデジタル技術とデータの活用が求められます。

 そこで、まずは外部のデータ分析支援会社の協力を得たり、データ分析の専門家などを雇い入れたりしました。しかし、これらの外部企業や専門家は、その企業のビジネスの現場を詳しく知らないので、そのままでは現場が求めるような明快な解を出しようがなく、現場もすぐに行動に移せません。また外部企業や専門家の提言をチェックできる人材が社内に不在のままでは、過大な投資を招く可能性が高まります。

 かといって、デジタル技術の使い方やデータ活用の専門知識をイチから社員全員に教え込み、すべてできるレベルまで持っていくには、時間も資金も足りません。

 そんな企業が今、最も必要としているのは、専門家の知識と企業の現場の両方を知りつつ、現場のニーズを専門家に伝え、返ってきた専門家の答えを現場に分かりやすく説明して実際の行動を促す「DX人材」です。言い換えれば、社内外の専門家と企業の現場を“つなぐ”ことができ、かつ実際のビジネスを動かして結果を見定め、改善ができる人材ということになるでしょう。

 それに気づいた企業は、こうしたDX人材を確保するため、既にさまざまな手を打ち始めています。例えば、「外部の協力会社から常駐のDX人材を派遣してもらう」「社内でDX人材を育成する」「DX人材をキャリア(中途)採用する」「DX人材を抱える別の企業と提携する」「DX人材を抱える別の企業を買収する」……。2020年前半までは、外部のソリューションベンダーやデータ分析支援会社の協力を仰ぐケースが多かったのですが、21年に入ってからは、DX人材を社内で育成する方向に舵(かじ)を切る企業が多くなりました。

 企業はDX人材をどのように確保し、活用しようとしているのか。最新トレンドをまとめました。ぜひご一読ください。

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日本の大企業の“先進的な”取り組み

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ヤマト「DX人材」1000人育成の全貌 AI開発からアーキテクトまで

 特集3回目は、ヤマトグループの例を取り上げる。DX(デジタルトランスフォーメーション)人材としてビジネスも技術も理解できる社員を育成するため、デザイン思考などのビジネススキルからデータサイエンスといった技術スキルまで、幅広い内容の教育プログラムをそろえた。対象となる人材以外にも階層や職種にかかわらず、誰もが自由に学ぶことができる。


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三越伊勢丹のDX 接客技術をオンライン化してネット通販と差異化

 特集の第7回は三越伊勢丹の事例を紹介する。同社のDX(デジタルトランスフォーメーション)の方針は、オンラインでも店舗と同じような接客を推進することにある。このため2020年に組織体制を見直し、DXに向けた戦略子会社も設立。店頭やバイヤーの社員とデジタル担当者がチームを組み、顧客の視点からデジタル技術を生かした新たなサービスや新規事業を推進している。


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アサヒがDX化を急加速 「ビジネスアナリスト」530人育成の衝撃

 DX(デジタルトランスフォーメーション) を“顧客への提供価値を見つめ直すきっかけ”と捉え、そのために必要なDX人材の育成に動き出したのが、アサヒビールやアサヒ飲料などを傘下に抱え、グループで3万人弱の従業員がいるアサヒグループホールディングス(アサヒGHD)だ。「ビジネスアナリスト」を育成し、ビジネスの現場でどのように成果を上げようとしているのか──。200人の募集枠に530人の応募が殺到した同社の試みを追った。