日経トレンディと日経クロストレンドが11月3日に発表した「2020年ヒット商品ベスト30」。「マスク消費」「あつまれ どうぶつの森」「Zoom」「モバイルオーダー」と、トップ10には新型コロナウイルス感染症対策やテレワーク、外出自粛などコロナ禍の影響を大きく受けた商品・サービスが多くランクインしました。日経クロストレンドの記者が解説します。

 日経トレンディと日経クロストレンドが11月3日に発表した「2020年ヒット商品ベスト30」。「マスク消費」「あつまれ どうぶつの森」「Zoom」「モバイルオーダー」と、トップ10には新型コロナウイルス感染症対策やテレワーク、外出自粛などコロナ禍の影響を大きく受けた商品・サービスが多くランクインしました。

 しかし、それだけではなく、独自の商品性やマーケティング力で大ヒットとなった商品もあります。「鬼滅の刃」「檸檬堂」「ゴキブリムエンダー」といった商品はまさにそういったものといえるでしょう。これらを手掛けた人たちはどのような発想でこれらの商品を世に送り出したのでしょうか。

 イノベーションを起こし、ヒット商品を生み出すのは企業ではない。人である――。毎年恒例の特集「マーケター・オブ・ザ・イヤー」では、新市場を創造した人やエポックメイキングなビジネスモデルを構築した人にフォーカスを当てました。令和へと時代が移り、コロナ禍によって環境が一変する中、革新者は消費者の心理や社会のニーズをどう読み、逆境をビジネスチャンスに変えたのか。その軌跡から、未来を創る一手が見えてくると確信しています。

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「マーケター・オブ・ザ・イヤー2020」より

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1万円超フライパンが4カ月待ち 消耗品を一生の道具に変えた

 「マーケター・オブ・ザ・イヤー2020」の1人目は、「バーミキュラ フライパン」の開発を手掛けた愛知ドビー(名古屋市)の土方智晴副社長。低価格帯商品が圧倒的なシェアを占める市場で、なぜ1万5000円超えのフライパンが発売2カ月で5万個を売り上げるヒットとなったのか。


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『鬼滅の刃』ブームの裏に、アニメ化と計算尽くしのファン獲得策

 革新的マーケターを選出する「マーケター・オブ・ザ・イヤー2020」。2人目は、『鬼滅の刃』ブームの火付け役となったアニメ化の仕掛け人、アニプレックス(東京・千代田)の高橋祐馬氏だ。その裏側には妥協を許さないクリエイティブ制作と綿密なプロモーション戦略があった。


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ゴキブリムエンダーが狙った「離脱者」 ターゲットを狭めて勝利

 「マーケター・オブ・ザ・イヤー2020」3人目は、「ゴキブリムエンダー」をヒットに結びつけた大日本除虫菊(金鳥・大阪市)マーケティング部課長の奥平亮太氏。あえてターゲットを絞り込むことで、潜在顧客の掘り起こしにつなげた。「マーケティングは顧客の問題解決」という原点を具現化したヒット商品と言える。


ヒットメーカーの発想を学べ

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共感を生む動画とは? 注目クリエイターが導き出した3つの法則

 「忍者女子高生」「6秒商店」「ハロー!ブランニューワールド」などの動画コンテンツが立て続けにSNSなどで拡散(バズ)され、10億回超えの再生数を獲得してきたCHOCOLATE Inc.(チョコレイト)のCCO(チーフ・コンテンツ・オフィサー)・栗林和明氏。米国で最も権威ある広告誌のひとつ『Advertising Age』の「40 under 40」(注目すべき40歳未満の40人)にも選ばれた栗林氏の仕事と「バズの先にある動画コンテンツの作り方」、そして今後の野望とは。


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キリンのCMはなぜ「おいしい」しか言わないのか 山形常務に聞く

 「キリン一番搾り 糖質ゼロ」が好調のキリンビール。前回の記事では、商品の開発秘話などを中心に伺った。今回は、キリンビールのマーケティングについて聞く。「まだできることがある」と話すマーケティング部長の山形光晴氏。おいしさを伝えることで、ビールを飲まなくなった人をもう一度振り向かせたいという。(聞き手は日経クロストレンド編集長・吾妻拓)


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半沢、わたナギ、MIU…TBSのキーパーソンが語るドラマの作り方

 コロナ禍で2020年4月期ドラマの延期や中断が相次いだテレビ業界。その後やや平静を取り戻した7月期ドラマで圧倒的な強さを見せたのがTBSテレビだ。「半沢直樹」の最終回は、関東地区の平均世帯視聴率が32.7%を記録(ビデオリサーチ調べ)。同期の「私の家政夫ナギサさん」と「MIU404」も高視聴率で話題となった。なぜここまでTBSは強いのか。その秘密を同社編成局長の瀬戸口克陽氏に聞いた。


「次のヒットをつくる人」が見ている未来

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売らない店「b8ta」日本上陸の仕掛け人が語る、リテールDXの未来

 2015年に米国で誕生した斬新ガジェットを体験できる店舗「b8ta(ベータ)」が20年8月、日本に上陸。東京・有楽町と新宿にオープンした。“売ることを前提としない”が特徴で、コロナ禍でECが伸びる中、消費者との接点として注目を集める。ダイソンなどをへて、日本の店舗を統括するb8ta Japanの北川卓司氏は、日本向けにどうカスタマイズしたのか。


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AIとスタイリストが協働するEC 悩める女性の救世主が描く絵図

 コロナ禍で多くのアパレルが苦境に陥る中、パーソナルスタイリングの要素を取り入れたファッションEC「DROBE」(ドローブ)が好調だ。2020年3月の本サービス開始以来、売り上げは毎四半期2.3倍のペースで伸長。会員数は2万5000人を突破した。AI(人工知能)とプロのスタイリストの力を合わせ、服への悩みに寄り添うサービスが、ECになじみのない層にも受け入れられた形だ。山敷守CEOにアイデアの原点を聞いた。


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実は黒字「変なカフェ」を作った職人 稼ぐロボが飛躍する未来

 変なレストラン、変なカフェから、ロボ酒場まで。飲食店で働くロボットサービスの先駆者がQBIT Robotics(東京・中野)社長の中野浩也氏だ。遠い未来の話と考えられてきたロボットと協働する社会。新型コロナウイルス感染症の影響が広がる中、変革をどう実現させ、何を目指していくのかを聞いた。