デジタルとリアルの新しい関係に再び関心が集まっています。かつてはO2O（オンライン・トゥ・オフライン）あるいはオムニチャネルと言われていたが、最近では「デジタルツイン」というキーワードで両者の関係性を進化させようと試みる企業が相次いでいます。日経クロストレンドの記者が新トレンドを解説します。
デジタルとリアルの新しい関係に再び関心が集まっている。かつてはO2O（オンライン・トゥ・オフライン）あるいはオムニチャネルと言われていたが、最近では「デジタルツイン」というキーワードで両者の関係性を進化させようと試みる企業が相次いでいる。今年ベストセラーになった書籍『アフターデジタル』では、サブタイトルに「オフラインのない時代に生きる」とうたっている。要は今、デジタル社会とリアル社会が以前にも増して接近しており、そこに新しいビジネスが芽生えているとの認識を持つのが正しいというわけだ。
ちなみにデジタルツインは、リアル社会に存在する物や人、そして事などをデジタルデータ化してサイバー空間で同じ世界をもう1つ作ることを指す。例えばヤフーは、リアル社会のガソリン価格をドライブレコーダーで録画して、それをデジタル地図上に表記する実験を実施している。デジタルツインにまつわるいくつかの事例を紹介しよう。
D2Cこそライブコマース 顧客との対話で購入の動機を生み出す
データが紡ぐ新たな関係性
モノの売り方が変わる 5G時代に来る「VR/AR消費」とは何か
5Gのデモとして実施されることが多いVR（仮想現実）やAR（拡張現実）。大容量、低遅延のメリットを生かせるというが、果たして本当か。調べると、5G時代を見据え、未来の小売りやエンターテインメントを革新する斬新サービスが既に生まれ始めていることが分かった。
位置・空間データの主要25社 人流と地図データが映す“真実”
特集第4回は、位置・空間データを扱う25社を紹介する。人流データを捉えれば、その店舗や工場のもう1つの顔が見える。来店者数は多いのに売り上げはいま一つといった事実だ。訪日外国人の行動分析にも使える。地図データは、他のいろんなデータを乗せて整理する“器”になる。
「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」を運営するユー・エス・ジェイ（USJ）は、パーク内の来客者の行動をリアルタイムに追跡（トラッキング）し、そのデータをマーケティングだけでなく新サービスの開発にも活用している。データドリブンからユーザーエクスペリエンス・ドリブンがキーワードだ。
国境を越え、業界を越えて盛り上がる
トラックの人手不足問題に一石、ナンバーをAIで読み取り効率化
トラックのドライバー不足問題に一石を投じる。増員ではない。物流システムのモノフル（東京・港）がトラックのナンバープレート画像をディープラーニングで認識。物流拠点での“荷待ち時間”の短縮を図る。
米IBMは2019年2月13日、米サンフランシスコで開催中のカンファレンス「Think 2019」において、今後5年間で実現していく5つのテクノロジーによるイノベーション「5 in 5（ファイブ・イン・ファイブ）」について説明した。今年は気候変動や人口急増などに対応するための食物関連のテクノロジーを取り上げた。
アマゾンに依存せず急成長 新小売店「D2C」のビジネスモデル
米シリコンバレーを拠点に企業のAI活用・導入を支援するパロアルトインサイトCEOの石角友愛氏とCTOの長谷川貴久氏が、米国のビジネスと技術の最新情報から、次のトレンドを予測する連載。第1回はD2Cというビジネスモデルを取り上げる。
