モノがネットにつながるIoTやビッグデータ活用の要となるAI（人工知能）。政府のAI戦略では「デジタル社会の基礎知識（いわゆる「読み・書き・そろばん」的な素養）」として、「数理・データサイエンス・AI」を掲げ、AI人材を年間25万人育成するという目標を掲げています。日経クロストレンドの記者が新トレンドを解説します。
モノがネットにつながるIoTやビッグデータ活用の要となるAI（人工知能）。政府のAI戦略では「デジタル社会の基礎知識（いわゆる「読み・書き・そろばん」的な素養）」として、「数理・データサイエンス・AI」を掲げ、AI人材を年間25万人育成するという目標を掲げています。
しかし、AIでも今の日本に存在感はありません。ソフトバンクグループ会長兼社長の孫正義氏は自社イベント「SoftBank World 2019」で、「日本はAIの後進国」と断言すると同時に、「まだ手遅れではない」と日本の巻き返しに期待を示しました。一方、先月にはAI分野に投資する「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」の2号ファンドの立ち上げを発表。投資規模は1080億ドルの予定で、いかに孫氏がAIに期待を掛けているかが分かります。
「（AI開発の技術者以外も）ビジネスで活用するためにAIの仕組みを知る必要がある」と、AIに詳しい駒沢大学経済学部の井上智洋准教授は指摘します。そして、「AIを活用できる者はたくさんの人間を従えているのと同じような巨大な力を持つようになる」と予想。既に一部ではビジネスにも活用されており、例えば花王はスマホで顔写真を撮って入力すると、最も似合うヘアスタイルが自分の顔と合わさった合成画像で表示されるというAIを独自開発して販促に使っています。
AIとは何かを正しく理解し、マーケティングに活用する方法が学べる記事を選びました。
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ソフトバンク孫氏の危機感「日本はAI後進国」巻き返しの可能性は
ステージに立つソフトバンクグループ会長兼社長の孫正義氏は、「日本はAI（人工知能）の後進国」と断言した。かつてインターネットやスマホの成長性を見いだし、いち早く事業に取り込んできた同氏は、AIにそれ以上の可能性を感じていると話す。「まだ手遅れではない」と日本の巻き返しに期待をかけた。
連日の様に報道されるAI関連のニュース。2019年5月下旬に発売された『純粋機械化経済』（日本経済新聞出版社）の著者でAI研究にも精通する経済学者、駒澤大学の井上智洋准教授にAIが普及する近未来にマーケターはどのように備えるべきかを聞いた。
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【AI基礎講座】気付いていますか？ あなたのすぐそばにいるAI
AI（人工知能）は遠い存在ではない。普段身近に使っているソフトウエアやWebサービスにも組み込まれており、誰もが利用している。そうした身近な技術を見直すことで、AIで何が実現でき、どんな新ビジネスを生み出せるかも見えてくる。AIの広がりについて、博士が新人の助手に指南する。
今やあらゆる業界でAI（人工知能）を活用することが当たり前になりつつある。誰もがAIを使って新しいビジネスを創り出す時代。そのときに必要となるのは、何が得意で何ができるのか、今後はどう進化していくのかを見通す「AIの新常識」だ。仕組みと勘所を、博士が新任助手にやさしく指南する。
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