新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大で、テレワークやオンライン学習への対応は進み、どこの国でも自宅にいる時間が長くなり、インターネットコンテンツを見る時間が増えている。各国の通信キャリアや、トラフィックの80～90%を占めるといわれている動画コンテンツで、サービス事業者が対応を迫られている。

中国を覆うインターネットのイメージ　(写真／Shutterstock)

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COVID-19から早期に回復した中国のモバイルインターネット

　2020年3月18日、英ボーダフォンは欧州地域でのモバイルトラフィックが50％拡大しているというリリースを出した。

　20年3月20日、ユーチューブは欧州地域で、動画の画質をデフォルト480Pに下げるというリリースを発表（欧州委員ブルトン氏のツイート参照）。米ネットフリックスも同日に画質を下げる対応を行った。

　続いて3月24日、ユーチューブはこうした画質低下によるトラフィックの節約を、日本や米国を含む全世界に適応させると発表した。

　テレビ会議や通常の閲覧と比べても、動画コンテンツは大きくネットワークを圧迫する。インターネットトラフィックの80～90%は動画サービスといわれる。

　ユーチューブやネットフリックスが対応を迫られる一方で、世界で最初に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による自宅待機推奨が出されたモバイルインターネット大国の中国では、ユーチューブが行ったような帯域制限の話は聞かない。

　中国のインターネット通信量そのものは大きく増えているだろう。日経クロストレンドでリポートした通り（参考記事「5G活用も！新型コロナウイルス対応で学ぶべき中国のスピード感」「新型コロナで急伸『巣ごもり消費』の実情　中国の現状分析」）、中国では自宅待機が始まると同時に、教材やエンターテインメントなどの分野で、多くの動画コンテンツが無料ストリーミングやダウンロードできるようになった。Speedtest.netが公開したTracking COVID-19’s Impact on Global Internet Performanceの中国を見ると、自宅待機が始まったときに、武漢のある湖北省を中心にインターネットのパフォーマンスは大きく落ちている。しかし、わずか2週間ほどで回復している。