日経クロストレンドが開催しているセミナー「日経クロストレンド・ミートアップ」。第13回となる2020年6月10日は、「新型コロナに世界はどう動いたか、日本で活用できるマーケティングDX・厳選20事例」と題し、オンラインセミナーを開催。博報堂の林 智彦氏と、戴 敏敏(だい・みんみん)氏を招いて、両氏が注目した新型コロナ禍における、海外のマーケティングDX事例を紹介した。

博報堂 グローバル統合ソリューション局インタラクティブ・ディレクター 林智彦氏
博報堂 グローバル統合ソリューション局インタラクティブ・ディレクター 林智彦氏

 博報堂では、新型コロナ禍における海外のマーケティングDX事例を探るため、2020年4月にグローバル統合ソリューション局や海外メンバー、提携しているエージェンシーと連携して、およそ80件を収集。この日は、その中から日本企業にも参考になる20事例を厳選して林氏と戴氏が解説した。ここでは、そのうち代表的なものについて、両氏と、日経BPシリコンバレー支局長の市嶋洋平が語るポイントとともに紹介していく。

 事例は「ブランドメッセージ」「DX」「メディアコンテンツ」「撮影手法」「セールスプロモーション」「その他」の6つのカテゴリーに分類している。20事例の中では、ブランドメッセージとDXが最も多い。「企業の根幹であるブランドのメッセージという点と、企業のDXがコロナを機に進んだということで、オンライン主体の状況における企業活動の参考になる」として林氏は事例の説明を始めた。

事例1 毎日生まれる希望の数を発表
カテゴリー:ブランドメッセージ

 イタリアのベビーフードメーカーの「Humana」は、毎日生まれる子どもの数をポスターにしている。林氏は「コロナの対策をしようとか、ソーシャルディスタンスを守ろうということではなく、自社が行っている事業に合わせてできることをコロナ対策に結びつけている点が参考になる」と解説する。

 子どものケアに役立つ動画を作るなどさまざまな手段が考えられるが「希望の数を数えるという、ネガティブな状況下で人をハッとさせる施策がクリエイティブとして重要なポイントだと思う」と林氏は話す。

事例2 メキシカンのZoom会合に3000人
カテゴリー:DX、セールスプロモーション

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