「消費トレンド総覧 2030」を執筆したD4DR社長 藤元健太郎氏
「消費トレンド総覧 2030」を執筆したD4DR社長 藤元健太郎氏

次の消費トレンド「多拠点生活」とは何か　専門家が議論

2019年09月12日
  • 次の消費トレンド「多拠点生活」とは何か　専門家が議論（画像）
  • 「消費トレンド総覧 2030」を執筆したD4DR社長 藤元健太郎氏
  • 藤元氏は、「消費トレンド総覧 2030」の中で、2030年に大きく成長する14の消費市場のなかの1つとして「マルチハビテーション市場」を挙げた
  • ニッチからマスへマルチハビテーションが浸透する中で、ワークスタイルが多様化し、移動の定額制や荷物管理などのサービスも登場するだろうと藤元氏
  • マルチハビテーションが浸透すると、「住居」以外にも「移動」や「仕事」などが活性化する。人・モノ・金が流動化すると、市場全体の後押しにつながる
  • テクノロジーが進歩することで空き家マネジメントや車中生活者向けの商品など、マルチハビテーション市場のサービスが生まれるだろうと予測する
  • 「月4万円で多拠点住み放題サービス」を提供するスタートアップ企業ADDress社長 佐別当隆志氏
  • 日本では新築需要が高く空き家は2033年に2166万戸になると予測されている
  • 国内の5拠点で実際にマルチハビテーション生活をしている大塚智子氏
  • 現在はフリーランスプランナーとして、実家を含めた5拠点で活動をしている
  • マルチハビテーション生活の魅力について語る大塚氏と佐別当氏
  • 大塚氏のような生活を面白いと思う人が増えれば市場は一気に加速するだろうと藤元氏は話す