米アドビは2023年3月21日、画像生成AI（人工知能）「Adobe Firefly（アドビファイアフライ、以下Firefly）」を発表した。広告やEC（電子商取引）など商業利用向けに、著作権などの問題が発生しない画像を生成する。顧客の属性や好みに合わせて情報を提供するパーソナライズ化に向けた大量コンテンツ生成の要望に応える。
Fireflyは、米オープンAIの「DALL-E 2（ダリ・ツー）」などと同様に、絵柄を説明する文章を入力することで、その内容に沿った写真やイラストを生成できるAI。技術はアドビが独自に開発した。Webページで試作版の利用者受け付けを開始している。正式版の提供時期や価格は未定。
米ラスベガスで開催した技術イベント「Adobe Summit 2023（アドビサミット2023）」に合わせて発表した。同イベントに登壇したシャンタヌ・ナラヤン会長兼CEO（最高経営責任者）は「生成的AIに関する私たちの信念は、人間の創意工夫をコパイロット（副操縦士）として支援するもので、人に取って代わるものではない」と強調した。
AIが進化すれば人々の仕事を奪うのでは、という懸念を持つ人もいる。アドビは画像編集のPhotoshop（フォトショップ）やグラフィック編集のIllustrator（イラストレーター）といったクリエーターにとっての定番ツールを提供してきた。そうした既存ユーザーの仕事をこれまでと同様に支援し、作業を効率化し、生産性を高めるための存在としてAIを位置付ける。
AIが普及して業界全体で生産性が高まったとしても、コンテンツを生み出すクリエーターやマーケターの需要が減ることはないという。理由の1つは、顧客一人ひとりに最適化したコンテンツを提供したいという「パーソナル化」への要望が高まっていること。
同社の調査によると、パーソナライズ化の対応などでコンテンツを生み出す業務の需要は過去2年で2倍に伸びており、今後2年で5倍となる。多彩なコンテンツを生み出すためのAIを含めたツール群を提供することで「コンテンツサプライチェーンを提供していく」（デジタルエクスペリエンス事業部門担当プレジデントのアニール・チャクラヴァーシー氏）という方針を示した。
安全に利用できる素材で学習
Fireflyの最大の特徴は、著作権やデジタル利用の許諾条件などがクリアーになった学習素材を利用するため、広告などの商用利用がしやすいこと。
既存の画像生成AIは、インターネット上に流通している画像を広く学習用の素材としているため、著作権者が望まない形でAIが学習し、元の作品や作風に似た制作物を生みだしてしまう可能性があった。Fireflyの学習用素材は、アドビの画像提供サービス「Stock（ストック）」に登録されている画像のほか、オープンライセンス画像、著作権の保護期間が過ぎたパブリックドメイン画像に限る。学習内容に有害なコンテンツが混じってしまう危険も避けられる。
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