全5回
スノーピーク 拡大するBtoB事業の狙い
スノーピークが企業や自治体との協業を急拡大している。狙いはキャンプ用品の販路とユーザーの拡大にある。一方、企業や自治体の目当ては、キャンプ用品メーカーとしてのブランド力とイベント運営などで培った企画力だ。オフィス家具や住宅、飲料、地方創生での協業の成果を取材し、スノーピークのBtoB戦略を明らかにする。
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第1回2019.02.04「職場にテントを張ろう」スノーピークが新スタイル売り込む理由スノーピークのキャンプ用品をオフィスで活用するケースが増えている。企業は、フロアの一角にアウトドア用の家具を設置したり、ビルの外にテントやタープを張ったりすることで、生産性の向上やコミュニケーションの活発化を期待する。 -
第2回2019.02.05マンション1階から完売も スノーピーク「家でもキャンプ」効果スノーピークが提案する“都会でキャンプ”というライフスタイルは住宅のデザインを変えようとしている。三井不動産レジデンシャルとマンションを共同で開発。スノーピーク仕様の住空間は自然志向を強めた消費者の注目を集めている。
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第3回2019.02.06サントリー無糖炭酸水の販売数が2倍に 実はスノーピークと開発サントリー食品インターナショナルの主力ブランド「サントリー 天然水」は、2018年の国内清涼飲料市場で販売数トップに躍り出た。躍進に一役買っているのが、スノーピークと共同開発した無糖炭酸水だ。サントリー食品執行役員の沖中直人氏がスノーピークとの共同開発の舞台裏を語る。
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第4回2019.02.07寂れたキャンプ場が売り上げ倍増 スノーピーク独自の再生術とは業績不振のキャンプ場を抱えた自治体は少なくない。スノーピークは、キャンプイベントなどのノウハウを生かしてキャンプ場再生に乗り出した。実際、宿泊売り上げが倍増し、物販の売り上げが5000万に達した例もある。同社は直営キャンプ場を増やし、新規ユーザーの獲得を狙う。
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第5回2019.02.08スノーピーク社長、10年で売り上げ4倍超 国内外でBtoBを拡大日本のキャンプ人口は全人口の6％ほど。キャンプ用品メーカー、スノーピークの成長は、残りの94％を取り込めるかが鍵になる。そのため、オフィス家具メーカーや住宅メーカー、自治体との協業を展開する。「人間性の回復」をテーマに、さらに多様な企業と手を組む考えだ。
