海外翻訳 Fast Company ピックアップ
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- 第111回
- 2021.07.28
デザイン専門家6人が選んだ！ 「史上最高の五輪ロゴ」ベスト4 これまで開催されてきたオリンピックには、公式ロゴが存在する。それらの中には、開催期間前後だけにとどまらず、エキサイティングなブランドとして定着したものもある。6人の著名グラフィックデザイナーに、オリンピック史上最も優れた公式ロゴを特定してもらった（実際のロゴデザインは文末の「オリジナル記事はこちら」からご覧いただけます）。
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- 第110回
- 2021.07.21
競技用シューズは“男性志向”の慣行 陸上界の女王が自ら突破 東京オリンピックにも出場する米国の陸上選手、アリソン・フェリックス選手の新会社セイシュは、これまでスポーツの世界を動かしてきた“男性志向のシューズ企業”に代わる存在になることを目指している。 -
- 第109回
- 2021.07.14
パリ発・夜行列車スタートアップの挑戦 脱・飛行機をアピール 鉄道の旅は空の旅よりもCO2（二酸化炭素）排出量が少ないが、移動に時間がかかる。フランスのスタートアップ企業は、ベッド付きの個室と趣のあるバーを備えれば、長時間だけれども環境汚染の少ない旅を、旅行者が選んでくれることを期待している。 -
- 第108回
- 2021.07.07
次の「クラブハウス」？ ソーシャルオーディオ系新興企業続々 音声ファーストのSNSとして一世を風靡した米「クラブハウス」に触発され、SNSの現状に不満を抱く起業家たちが、オンライン上での絆を生むために人間の声に目を向けている。 -
- 第107回
- 2021.06.30
ECが生む環境汚染を減らせ 米シアトルで「排出ゼロ」配送実験 企業は商品を一括して物流ハブに配送し、そこから顧客の玄関先まで届けるために、よりサステナブル（持続可能）な配送手段を利用できる。これは新たなデリバリーベース経済を目指して現況を改善するための実験だ。 -
- 第106回
- 2021.06.23
フィンテック新興企業の挑戦 ユーザーを投機から長期投資に導く AMCやゲームストップといった世間を騒がす人気銘柄を求める個人投資家は増えている。米国の新興企業パブリックは、自社アプリを利用する個人投資家に対して、長期的な投資ポートフォリオの重要性を示し、投機的な投資とのバランスを取れる投資家になってもらうことを目指す。 -
- 第105回
- 2021.06.16
米マクドナルド、韓国BTSと組み過去最大級のマーケティング展開 最初はラップ歌手トラビス・スコットだった。今度はKポップのスーパースターと組み、特製メニューのアイデアが世界規模でどんなふうに見えるか試している。その後も、マクドナルドがこの新しいマーケティング作戦を推し進めていくのは確実だ。 -
- 第104回
- 2021.06.09
衣料品サブスク大手の米ランウェイ、リセール拡充し購入も可能に ラグジュアリーブランドを中心に、購入するより手ごろな料金でドレスやアクセサリーをレンタルできるサブスクリプションサービスを提供する米レント・ザ・ランウェイ。同社は今後、自社のサブスクサービスに加入しているか否かにかかわらず、すべての顧客が洋服を買えるようにする方針だ。 -
- 第103回
- 2021.06.02
対エピック訴訟、アップルは試合に勝って勝負に負ける！？ 「App Store（アップストア）」を巡る、米アップルとゲーム「フォートナイト」の開発元である米エピックゲームズとの法廷闘争。これにアップルが勝訴したとしても、米議会がアプリ配信に関する新たな規則を制定すれば、多くのものを失う可能性が高い。 -
- 第102回
- 2021.05.26
日用品が偽物の大半に 米アマゾンの偽造品対策は遅きに失した？ 多額のAI（人工知能）投資を行った後、米アマゾン・ドット・コムは2020年に偽造品を出品しようとする試みを約100億件阻止したと話している。だが、買い物客はそれでも、自分が購入しようとしている商品が偽造品でないかどうか、手間をかけて注意すべきだ。 -
- 第101回
- 2021.05.19
アディダスとオールバーズ 究極的に環境に優しいスニーカー開発 「あなたのスニーカーは地球を汚している」。アディダスとオールバーズが挑戦した新たなこのシューズは、「ビッグマック」1個分よりも炭素排出量が少ない。競争よりも協力を選び、究極的に低炭素で環境に優しいスニーカーを開発した両社の取り組みとは？ -
- 第100回
- 2021.05.12
WPPがコロナ後に「広告業界のLVMH」になりたいワケ 新型コロナウイルス感染症が猛威を振るったこの1年で、クライアントの要求がいかに変わったか、そして世界最大の広告代理店グループである英WPPは未来にどう適応していくのか──。WPPのマーク・リードCEO（最高経営責任者）に聞いた。 -
- 第99回
- 2021.04.28
米リーバイスの新CM「そんなにたくさんジーンズを買わないで」 デニムの巨人リーバイスの新しいCMは、ファッション業界の過剰消費に狙いを定め、利用者にサステナブル（持続可能な）社会を訴えるつくりになっている。だが、メーカーとして考えたとき、販売数量を減らして、なお収益を上げられるのかが課題となる。 -
- 第98回
- 2021.04.21
食品が古くなると自動で値下げする電子値札 食品ロス対策へ期待 電子値札によって、来週廃棄される果物は、もっと日持ちがする果物より安く表示される。その日に食べるのであれば、古い食料品を買うことで家計を節約できる。電子値札は食品ロス問題解決の切り札になるか？ -
- 第97回
- 2021.04.14
H＆Mが中国で陥った危機 ナイキやVisaも対岸の火事ではない 中国の新疆ウイグル自治区での人権侵害を巡り、世界中の企業が難しい対応を迫られている。中国研究の専門家の1人は既にこう語り始めた。「ブランドはもはや、中国と西側の両方を喜ばせることはできない。どちらかを支持しなければならず、どちらを選んだとしても悪影響が出る」──。 -
- 第96回
- 2021.04.07
IPOで約185億円！ 古着サイトがハイテク企業に化けたワケ リセール産業が大ブームに沸いている。米スレッドアップの新規株式公開と高株価は、その活況を示す最新の兆候だ。新たな技術を使って薄利多売を可能にする仕組みを考えだすことで、環境保全への貢献も実現する。 -
- 第95回
- 2021.03.31
コロナ禍は買い物革命を加速させ、D2Cへの移行をさらに促す 米ファスト・カンパニーの「最もイノベーティブな企業サミット」で、著名デザイナーのレベッカ・ミンコフ氏と米ショッピファイのハーリー・フィンケルスティン社長が、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）がいかに小売りに影響を及ぼし、どんな企業が永続するかについて語った。 -
- 第94回
- 2021.03.24
米ファイザーCEOに聞く 最速でワクチンを開発できた3つの理由 製薬大手米ファイザーのアルバート・ブーラCEO（最高経営責任者）は、米ファスト・カンパニー編集長のステファニー・メータとのインタビューで、記録的なスピードで有効性が極めて高いコロナワクチンを開発できた理由として、素早い意思決定と科学への信頼、AI（人工知能）ソフトウエアの3つを挙げた。 -
- 第93回
- 2021.03.17
「相互運用性」がフェイスブックのSNS支配に終止符を打てるワケ 米グーグルや米フェイスブックに代表される「ビッグテック」規制論がかまびすしい。米政府はかつて、消費者が携帯電話会社（キャリア）を切り替えたときに、電話番号をそのまま使えるよう事業者に強制した。似たような対策が再び求められるかもしれない。 -
- 第92回
- 2021.03.10
時代の流れか、米国では企業が包装に「炭素ラベル」を加え始めた 米国では今、複数の企業が消費者に、炭素ラベルという形を取って、自分が使っている商品の完全な「カーボンフットプリント」（CF）を見る手段を与えている。だが、CFの正確な測定は難しいこともある。 -
- 第91回
- 2021.03.03
12分間で100万ドル コロナ禍の制服「ナップドレス」の驚異 米ヒルハウスは、新型コロナウイルス感染拡大下の“隔離”生活で、センセーションとなったドレスを発売した。そして今、パンデミック（世界的な大流行）後にも成長し続ける計画を立てている。 -
- 第90回
- 2021.02.24
消えるプラスチック袋 米小売大手が支援する代替バッグはコレだ 小売業界を代表する超ビッグネームからの1500万ドル（約15億7500万円）の投資で、これまで使われていた「使い捨てプラスチック袋」に代わる9つの有力な代替製品が浮かび上がった。 -
- 第89回
- 2021.02.17
個人情報を自由に使わせない重要性を訴求し、米シグナルが攻勢へ プライバシー上の懸念をめぐり、何百万人もの人が米フェイスブック傘下のワッツアップ（WhatsApp）から逃げ出す中、爆発的な成長を遂げるメッセージングアプリの米シグナルが、新しいマーケティングキャンペーンに乗り出した。 -
- 第88回
- 2021.02.10
疑似「階級闘争」のゲームストップ株騒動 戦いは始まったばかり 2021年1月下旬に米ゲームストップ株に殺到した買いの動きは、多くの人をSNS上の政治活動に走らせたのと同じく、大衆の怒りにあおられた動きだった。その後の展開も、大衆の不満を増幅させる結果になっているかもしれない。 -
- 第87回
- 2021.02.03
米ヒムズが上場、これは医療の未来にとって何を意味するのか？ コロナ禍を追い風に急成長を遂げているテレヘルス（遠隔医療）。オンライン薬局の米ヒムズは、かかりつけ医がいない忙しい人たちにサービスを提供している。だが、我々は伝統的な形のヘルスケアを急いで捨てるべきではないかもしれない。 -
- 第86回
- 2021.01.27
ネット上のデマ氾濫、米議会での“クーデター未遂”は企業への警鐘 デジタル広告に対する統制が著しく不足しているせいで、ブランド企業は図らずもネット上でデマを拡散させる“資金源”となり、正当なニュースからは必要な資金を奪ってしまう恐れがある。 -
- 第85回
- 2021.01.20
起業家のための新年の抱負、ジム・コリンズ再読のススメ 広く尊敬される作家ジム・コリンズ氏が『Beyond Entrepreneurship』の改訂版を出版した。本誌ファスト・カンパニー編集長によるコリンズ氏へのインタビューをお届けする。 -
- 第84回
- 2021.01.13
新しいことを教えられるアレクサ、汎用AIに向けた小さな一歩 米アマゾン・ドット・コムの「Alexa（アレクサ）」のようなAI（人工知能）アシスタントは通常、リリース前にハイテク企業によって“訓練”されている。だが今度のアレクサは、ユーザーも新しいことを比較的容易に教えられるようになった。 -
- 第83回
- 2021.01.06
この20年で最も意外な任天堂のゲーム、陰の立役者はこのスタジオ ベランスタジオのことを聞いたことがある人はいない。では、同社が初めて世に送り出したゲームはなぜ、これほど大ヒットしたのか。どうやって任天堂をパートナーにすることができたのか――。 -
- 第82回
- 2020.12.23
「注文はXマスに届く？」、そんな不安を解消するアプリが躍進 年末商戦の“アルマゲドン”が訪れた。配送予定への期待をコントロールし、荷物に保険までかける米ルートは、消費者の不安を和らげられるだろうか。投資家は「できる」方に3500万ドル（約36億4000万円）賭けている。 -
- 第81回
- 2020.12.16
配信帝国の構築狙う米ニュースマックス、FOXから王座奪えるか 米国のテレビ報道の勢力図が大きく変わりつつある。新興メディアの米ニュースマックスが“保守派の憤慨”を無料で配信している今、なぜこれまで通りにケーブルテレビと米FOXニュースにしがみつく必要があるのか？ -
- 第80回
- 2020.12.09
ECの買い物三昧から出た返品が米イーベイで売られているワケ 米ターゲットのような小売り大手に返品された商品が今、米EC大手のイーベイを経由して「バルク」で販売されている。中小の事業者がこれらを買い上げ、バラにして転売できるため、小売り大手にも事業者にも消費者にもプラスをもたらしている。 -
- 第79回
- 2020.12.02
フリーランス受難の2020年、あまりに多くのデザイナーがただ働き 世界中で働く1万1000人のデザイナーを対象に実施された調査は、2020年にフリーランスでいることがいかに厳しかったかを浮き彫りにしている。そしてフリーランスデザイナーが陥っている苦境は、さまざまな分野のクリエイティブ系フリーランサーが直面する困難を映し出している。 -
- 第78回
- 2020.11.25
代替肉ブーム、オランダが植物性たんぱく質大国になれた理由 知る人ぞ知る先端農業大国オランダ。既存の食肉企業の巻き込み方や、研究開発の進め方など、欧州の小国が人工肉産業を育成している方法から、米国をはじめとする他国はフードテックの最新事情を学ぶことができる。 -
- 第77回
- 2020.11.18
在宅勤務の成否は椅子が握る！？ 米ハーマンミラーが異例の新店 コロナ禍の影響で在宅勤務が急激に広がるなか、自宅の間に合わせの椅子で腰を痛める人も多いのではないだろうか。米ハーマンミラーがオープンした新店舗は、仕事用の椅子を買う前に、試しに座れるよう人間工学の専門家をそろえている。 -
- 第76回
- 2020.11.11
長引くコロナ禍、プロパンヒーターの価格が高騰する理由 米国の多くのレストランが今、寒い季節に客が屋外で食事できるよう「冬支度」している。そのために必要なアイテムの需要が旺盛で、その価格がかつてのトイレットペーパーのように高騰している。 -
- 第75回
- 2020.11.04
段ボール使用量の削減を目指す米アマゾンの探求 世界最大のEC企業として膨大な量の配送を扱う米アマゾン・ドット・コムが、使用する材料を減らすために梱包デザインを見直している。AI（人工知能）を駆使して、配送内容に応じて、個々の箱について最も小さいパッケージを見つけようとしているのだ。 -
- 第74回
- 2020.10.28
eバイクこそが未来の都市部の荷物配送を担う ドイツのeモビリティー企業オノが提供するeバイク（電動アシスト自転車）は、各地の道路から多くの配送トラックを消し去り、都市部の渋滞を減らすことができるかもしれない。 -
- 第73回
- 2020.10.21
自宅で新型コロナ検査、1個5円のセンサーにより10分で判定 コロナ禍が続く限り、安心して友人と会うこともできない。まだ先の話だが、実現可能で、自宅で素早く実施できる、新型コロナウイルスの感染有無を確かめられる検査が視野に入ってきた。 -
- 第72回
- 2020.10.14
米アップル元スター社員、「次のiPhone」開発に3000万ドル調達 イムラン・チョウドリ氏とベサニー・ボンジョルノ氏はアップル最大のヒット商品の開発に携わった。そして今、2人で立ち上げた新興企業ヒューメーンが野心的で謎に包まれたものの開発に取り組んでいる。
