米ファスト・カンパニー

買い物の現場を消費者にとってさらに使いやすくするため、米国では事業者が新しい技術を駆使してさらなる変革を推し進めている。2022年の注目技術は、テキストメッセージを使ったショッピングサービス、ネット上のどこでもワンクリックで注文できるシステム、パッケージされていない野菜などにも対応した無人レジシステムである。

オンラインでもオフラインでも、デジタル技術を駆使して、小売りの現場はまだまだ改善できる(写真はイメージ、Shutterstock)
オンラインでもオフラインでも、デジタル技術を駆使して、小売りの現場はまだまだ改善できる(写真はイメージ、Shutterstock)
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 過去20年間で技術が消費体験を塗り替えた。消費者が店で買い物をするときには、もうクレジットカードを引っ張り出す必要さえない。ただ携帯電話を使えばいい。そしてオンライン上でほとんど何でも買うことができる。

 だが、買い物がかつてないほど容易になったとはいえ、改善の余地はまだたくさんある。会計の列に並んで過ごす時間がどれほどあるか考えてみるといい。米国人が列に並んで待つ時間は、国民全員分を合計すると年間370億時間にも上る。あるいは、新しいWebサイトで買い物をするとき、支払いの詳細を書き込むため、どれほど反復的な時間を費やすか考えてみたらいいだろう。

 幸い、ハイテク企業が今この瞬間にも、こうした問題を解決している。そして、これらの改善の多くが2022年に導入される。買い物にもたらされる、より楽しくて時間を節約できる手法を3つ紹介しよう。

買い物はテキストメッセージで

 米アップルにテキストメッセージを送ることで、新しいワイヤレスイヤホン「AirPods」を注文する。あるいは地元の書店の担当者と新刊本の刊行について会話し、その後、テキストメッセージを送って購入する──。こうしたシーンを想像してみてほしい。中国、シンガポールをはじめとした諸外国では、メッセージングアプリを使った買い物がますます一般的になっているが、米国では、まだ本格的に始動していない。

 この状況が22年に大きく変わろうとしている。新興企業のテキストリテーラー(TextRetailer)、テキスト2ショップ(Text2Shop)、そして小売り大手の米ウォルマートが自社開発した「Walmart Luminate」など、消費者がテキストメッセージで買い物できるようにする技術を、いくつもの企業が開発しているからだ。

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