台頭する「ダークストア」、苦戦する小売業の救世主になるか(画像)

米高級スーパーのホールフーズ・マーケットが開設した最新店舗には、買い物客が見当たらない。客のいない店舗こそ「ダークストア」のそもそもの狙いだ。近い将来、小売店の一定割合が、こうした業態へ転換する可能性が高いかもしれない。

「ダークストア」のイメージ(写真/Shutterstock)
「ダークストア」のイメージ(写真/Shutterstock)

 米高級スーパーのホールフーズ・マーケットが、客が入ることもできなければ買い物することもできない新しい「店舗」を「オープン」した。

 ニューヨーク・ブルックリンに位置し、典型的なホールフーズよりも若干小さい新店舗は、オンライン注文の配送だけに対応する。オンラインオンリーを目的に設置された同社初の特設店だ。通常の店舗よりも通路が長く、サラダバーがなく、レジ横のキャンディー売り場もない店は、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)中に急増したオンライン注文の商品を梱包するために使われる。ホールフーズの親会社であるアマゾン・ドット・コムは、2020年第2四半期に食料品の売上高が前年同期比で3倍に増加したと話している。

前倒しで訪れた小売りの未来

 だが、これはただのパンデミック関連対策ではない。ホールフーズの幹部らによると、オンライン注文に対応するため、ホールフーズの6店舗がパンデミック中に一時的に用途を転換したが、この新しいオンライン専用店舗は1年以上前から準備が進められてきたものだ。

 ホールフーズだけではない。買い物が店内からオンラインへとシフトする流れに適応するため、これまで店舗や倉庫だった物理的な施設を、「ダークストア」と呼ばれる店舗に転換する小売店が増えている。実際には、受け渡しや宅配のためにオンライン注文を梱包することができる、小型倉庫のようなスペースを増やしているのだ。小売業界の専門家は、これは大きなトレンドの始まりにすぎないと話している。

 「世界中のすべての小売りチェーンが将来、こうしたダークストアを手掛けることになる。そして未来は“今”だ。なぜなら、新型コロナウイルスが多くのダークストア構想のスケジュールを前倒しにしたからだ」。小売業界専門のコンサルティング会社であるケンブリッジ・リテール・アドバイザーズのマネジング・パートナー、ケン・モリス氏はこう語る。

既存店をダークストアやMFCに転換

 ホールフーズの新店舗とは異なり、こうした施設は必ずしも、最初から特別な目的のために建てられる必要はない。米北東部でスーパーを展開するストップ&ショップやアイオワ州のハイヴィーのような食料品チェーンは既に、既存店舗をダークストア化する実験を進めている。店舗をマイクロフルフィルメントセンター(MFC、小型の物流倉庫・配送拠点)に衣替えする小売店もあるとモリス氏は言う。

 小売り最大手のウォルマートも、ニューハンプシャー州にMFCを設置している。雑貨小売りチェーンのベッド・バス・アンド・ビヨンドは、店舗の4分の1をダークストアに転換する計画だ。一部のショッピングモールも配送センターに転換されている。

 このアプローチは、苦戦する店舗にとっての命綱となるかもしれない。モリス氏のクライアントの1社(名前を挙げるのは拒んだ)は、営業が振るわない食料品店をいくつか閉鎖することを検討していたが、今ではMFCに転換することを計画しているという。

 同氏によれば、食料品店チェーンはいずれ、「セミダーク」と呼ばれるハイブリッド型のアプローチに移行していく可能性が高いという。買い物客が店舗での受け渡し用にオンラインで注文を出せるが、それでもまだ通路を歩き回り、野菜類やデリカテッセンの食肉などの商品を自分で選べるような店だ。

ロボット工学がカギ

 この変化のカギを握るのが、ロボット工学だとモリス氏は言う。パンデミックに対応したソーシャルディスタンシングのルールがなかったとしても、典型的な食料品店が扱える顧客数には限りがある。ファブリックやアラートイノベーションのような倉庫技術スタートアップ企業は既に、ロボット工学の統合について小売店や食料品店と協力し始めており、ロボットだけが入れる比較的小さなスペースに商品を追加している。

 「こうしたロボットは動きが素早い。1日に1万5000件の注文をこなすことができ、それも小さなスペースでやれる」とモリス氏は言う。

 さらに、ロボットを買い物体験という劇場の一部に変える可能性も秘めている。「食料品店やドラッグストアの一部は、こうしたロボットを中心に据えてガラス張りにし、人々が実際にその過程を見られるようにビルの中心に配置することを検討している」と話している。

 もっとも、今のところ移行は漸進的だ。モリス氏いわく、パンデミック中の物理的な買い物の減少を受け、多くの小売りチェーンが一時的に店舗をダークストアに転換した。だが、パンデミックが長引き、オンラインでの食料品の買い物が一般的になるにつれ、ほかの食料品チェーンがオンライン注文と店舗近辺の人口密度を分析し始め、一部店舗をダークストアに転換した方がいいと判断するようになると見ている。

 「すべての都市圏に、いくつかダークストアができる」とモリス氏は言う。「向こう5年間で爆発的に増えるだろう」。

BY NATE BERG

(オリジナル記事はこちら)。

オリジナル記事はマンスエト・ベンチャーズの一部門であるファスト・カンパニーが掲載
©2020 Mansueto Ventures LLC.
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