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世界の文明は何世紀も前から、銅が持つ抗菌作用を認識していた。新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るう中、パンデミック（世界的な大流行）の可能性に満ちた未来に備え、今こそ病院や公共施設などで銅を復活させるべきだ。

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）対策のために世界中で封鎖措置が取られるなか、外食産業が悲鳴を上げている。米シアトルにある家族経営の老舗高級レストランは機敏に対応し、ビジネスモデル全体を設計し直した。「変わっていないことが2つある。人は食べる必要があり、働く必要があるということだ」――。

新型コロナウイルスで嫌というほど思い知らされたように、現在の「旅」はパンデミック（世界的な大流行）に向かない設計になっている。だが良い知らせがある。改善できるのだ。

血液検査をよりスピーディーかつ包括的にしたいと考えているスタートアップの米キャリアス（Karius）は、血液検査で1400種類以上の病原体を速やかに特定する技術を持ち、注目されている。他社の類似の技術と異なり、既に医療現場で実際に使われており、今後の普及に期待できそうだ。

ハンバーガーの香りがするろうそく、シュプリームとコラボしたオレオクッキー、クリスタルペプシで作った婚約指輪──。Twitter時代にCMの騒音を突破しようとするのであれば、どんなブランド拡張の手立ても奇妙すぎることはない。ミレニアル世代のせいにするといい。

面接なし、経歴確認なし、薬物検査もなし──。求人が出たとき、イエスかノーの簡単な質問に3つ答えれば、それだけで仕事が自分のものになる。これが「オープン・ハイヤリング」と呼ばれる新たな採用哲学だ。問題がないだけでなく、離職率の低下や生産性の向上などの効果が出ている。

シャンプーやアイスクリームを再利用可能なパッケージで宅配し、空になった容器を回収する「Loop（ループ）」。試験サービスの開始から1年経った今、その事業は大きく拡大しそうだ。小売店でも近々、その画期的なパッケージデザインが見られるようになる。

テレビ放送の大事なイベントで最大級のブランドが流す最大規模の広告は従来、自動車や菓子類、ビールのメーカーが占めていた。今では、ご多分に漏れず、巨大ハイテク企業が主役になった。

動画配信サービスの巨人「Netflix（ネットフリックス）」が2019年決算の発表時に口にしたコメントは、世界最大の動画プラットフォームである「YouTube（ユーチューブ）」に対する危険な執着心を映し出している。

地球上で最も暗い色として芸術家やデザイナーを魅了してきた「ベンタブラック」。ついに、その水門が開こうとしている。世界はまもなく、この黒い塗料でコーティングされた商品でいっぱいになるだろう。

著名な経営者や映画監督が創業メンバーに名を連ね、鳴り物入りでスマートフォン向けの短尺動画配信サービスを立ち上げる米Quibi。Netflixが支配し、大手メディアの新規参入も相次ぐ業界で、こんなサービスが成り立つのか――。まだ懐疑的な気持ちを残しながら、筆者もつい、その気になってしまった。

グローバル市場で活躍する巨大なファッション産業が、その無駄の多さで環境を汚染し、気候変動の大きな原因になっている。現状を打開するため、消費者一人ひとりがファッション企業に変化を促すことができる。

「アップルやグーグル、アマゾンの方がうまくやれると思うかと聞かれれば、1000倍うまくやれると思う」――。Xプライズ財団などで知られるピーター・ディアマンディス氏が、巨大ハイテク企業が塗り替える医療の未来を予想してみせた。

バリスタが丁寧に提供するサードウエーブコーヒーの代表格として知られる米ブルーボトルコーヒー。同社の次なる戦略として、環境対策の一環として使い捨てカップを完全に廃止する大胆なベータテストの実施を発表した。

健康意識や環境意識の高まりから、植物性のミルク製品を好む人が増えている。発酵を利用して牛乳と栄養素が全く同じたんぱく質を作るスタートアップ企業が、世界中のサプライチェーンに商品を供給するために1億4000万ドルもの資金を調達。乳業界の風雲児として注目を集めている。

オンラインショッピングの翌日配送を巡る問題はもちろん日本以外でも起こっている。急ぐあまり、輸送システムに大きな無駄が生じる。新興配送会社の豪センドルは、この非効率性を逆手に取りトラックのスペースを安く確保。1日待てるなら配送の炭素排出を相殺する安価なサービスを提供する。

様々なサービスや業界地図を塗り替える技術として注目を浴びる次世代通信5G。米クアルコムのクリスティアーノ・アモン社長は高速大容量の夢を売り込もうとしている。ただその夢も、現実には通信速度などの面でかなりムラがある。

クリスマス商戦を控えトランプ米政権は中国への制裁関税の玩具などへの発動を12月へ先送りしていた。ただ実際は、米国のEC企業に対して中国のサプライヤーが商品代金の全額前払いを求めるケースが増えているため、米国での在庫が減っている。今年は早めに買い物を済ませた方がいいかもしれない。

米大統領選を約1年後に控えSNSでの政治広告の扱いに注目が集まる。米ツイッターは中心を表明、米フェイスブックは継続だ。フェイスブックの利用者データが流出した英調査のケンブリッジ・アナリティカを提訴したデビッド・キャロル准教授は「マイクロターゲティング」を禁止したらどうかと提案する。

クリエイターなら知らない人は恐らくいない米アドビ。そこで使われてきたプロ仕様の画像処理ソフトが、手軽な携帯アプリとしてお目見えする。AIで動く米アドビのカメラアプリは、消費者向けソフトウエア市場への本格進出の始まりだ。狙いはどこにあるのか。パラスニスCTOが明かした。

急成長する人工肉市場に新しい有望株が登場した。新ブランドのミーティ・フーズは菌類から、不思議なほど本物のステーキと鶏むね肉に似た商品を作っている。

ドイツの大学で人間の神経系と同じような働きをする人工皮膚が開発された。触覚、痛覚、圧覚、温覚など人間の皮膚には500万個もの受容器があるという。ただ服を着た後、肌が衣服と接触しているのを常に意識する人はいない。脳の遮断機能を再現し、優しくハグできるロボット誕生への道を開いた。

収束の兆しが見えない香港の大規模デモ。一般市民が危険回避に使っていたとされる地図アプリを削除したことで、米アップルのティム・クックCEO（最高経営責任者）がツイッター上で激しい批判を浴びている。理想主義を掲げるアップルも、巨大市場を抱える中国を前に屈するのか──。

顔認証をする米アマゾン・ドット・コムの技術「レコグニション」。これを米政府に提供しないよう同社株主が求めるなど物議をかもしている。一方、ユーザー生成コンテンツ（UGC）が日々膨れ上がるなか、不快な動画が含まれないかを自動認識する企業サイドの関心も高く、多くの企業がこのレコグニションを利用している。その実像に迫った。

世界のトップ棋士に勝った「アルファ碁」で知られる米アルファベット傘下のディープマインドが、今度は一流の生物学者をあっと言わせた。世界の製薬大手もAI（人工知能）で創薬を進めてきた。しかし、門外漢のディープマインドがゲームチェンジャーになることを証明しつつある。製薬業界の地図が塗り替わるのかもしれない。

シェアオフィス「ウィーワーク」の運営会社が上場延期に追い込まれ、先行きに不透明感が漂っている。報道されているレイオフと事業縮小では黒字転換に不十分と指摘する関係者もいる。どうなるのか。

米ファスト・カンパニーが主催する毎年恒例の「イノベーション・バイ・デザイン賞」が発表され、2019年の最優秀賞には米ナイキが輝いた。マーク・パーカーCEOが独占インタビューで小売りの進化について語り、物議をかもしたあの問題で貫いた姿勢の理由も明かしてくれた。

米アップルが新型iPhoneで値上げを見送った。低迷するiPhone販売をテコ入れすると同時に、新しいゲームと動画のサブスクリプションサービスを楽しむ“器”として広げる戦略に切り替えた可能性がある。

ロボットが道路や店舗といった公共の場に入り込み始めている。ただ、ロボットに出くわす我々人間はどう関わり合えばいいのか、そうした“取扱説明書”を一切持っていない。今回は、そうした“現場”として米小売り大手ウォルマートの店内通路を紹介しよう。

無料のコーヒー、自転車レンタル、公開イベント──。ハイテク企業や大手銀行が次世代の小売りスペースとしてこれらを提供し始めている。「リテールアポカリプス」とも呼ばれる小売り不況が背景にある。プライバシーのスキャンダルに揺れるフェイスブックもこの波に乗る。その狙いとは。

米グーグルのハードウエア製品を作るデザインラボに、日経クロストレンド提携誌の米ファスト・カンパニーが“潜入”した。メディアとしては世界初。同社従業員すら大半が立ち入り禁止のエリアだ。独自の世界がそこに広がっていた。

清涼飲料のマウンテン・デューがキャンペーンである地域の州名を間違えるミスをした。ツイッターではこれを非難するツイートが80万を超えた。発売元の米ペプシコは予定していたマーケティング施策を白紙に戻し、特別版のラベルまで作って、地元へ無料で配る手を打った。どうしてそこまで徹底したのか。

米ネットフリックスが番組中に特定商品を映り込ませるプロダクトプレイスメントに積極的だ。人気番組「ストレンジャー・シングス」でも大きく展開した。ただ当該企業からは決してお金を受け取っていないと主張する。真の狙いはどこにあるのかを探った。

ZARAは7月下旬、地球環境に配慮した生地とリサイクル技術の採用などを柱とするサステナビリティー重視の企業戦略を発表した。ファストファッションは捨てられる衣服を増やすとの指摘があるなか、業界大手の同社がどこまで切り込もうとしているのか。

オンラインショッピングの無料返品は、顧客の安心感を高めると同時に、EC企業やブランド企業にとって運送コストの増大という悩ましい問題を引き起こしてきた。インドのEC大手のミントラと、グーグルの研究者ら3人は、返品しそうな人を買う前に８割超の精度で判別する研究論文を発表した。

ミレニアル世代はファストファッションを着ない傾向にあるが、親の世代はまだそれを好んで選ぶ。このアンバランスこそ、米コストコを意外にもファッション小売り大手へ台頭させた“からくり”との見方が浮上している。

米コンバースは8月、廃棄ジーンズで作るサステナブルなシューズの新ライン「Renew Denim（リニュー・デニム）」を発売する。着古した生地を使うから自分だけの一足になる。だがこれは、シンボル的なスニーカー「チャックテイラー」が歩んでいくロードマップの最初の一歩にすぎない。

グラミー賞のラッパー「チャイルディッシュ・ガンビーノ」ことドナルド・グローバーに、クリエイティブな世界へAR（拡張現実）を持ち込む狙いを直撃取材。大手ブランド企業こそARを活用すべき理由も明示される。

化粧品ブランド「SK-II」が人間そっくりに見えるCGのブランド大使を投入する。名前は「Yumi（ユミ）」。パソコン経由で世界のSK-IIファンに肌のお手入れなどをアドバイスする。世界に先駆けまず日本で“起用”。自然なやり取りのためAI（人工知能）で自然言語生成エンジンを視野に入れるという。

フレームサイズの種類が少ない、すぐ壊したりなくしたりする、そもそも作りたがらない──。そんな子供の眼鏡を巡る課題を3Dプリンターで解決するスタートアップが登場した。顧客ニーズからサブスクリプション型サービスも始めたという。