新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化している。国や自治体から外出自粛、営業自粛の要請が続き、ダメージを受けている個人、企業も少なくない。テレワークの推奨で働き方も変わりつつある。従来の常識が揺らぐ今、何を考え、何をすべきか。前刀禎明氏と考える。

「こういう時代だからこそ無理やりにでもポジティブに考えたほうがいい」と前刀禎明氏
「こういう時代だからこそ無理やりにでもポジティブに考えたほうがいい」と前刀禎明氏

 新型コロナウイルスの猛威が続いています。健康や経済、さまざまな面で実害を被っている人、そして被害は軽微でも先の見えない状況に不安や鬱屈を抱えている人は多いでしょう。これまでのビジネスや働き方の常識が通用しなくなることも考えられます。

 こうした中で、我々はどうあるべきか。僕が思うのは、粛々と感染予防に努めつつも起きたことはそれと受け止め、変わりゆく状況で自分がすべきことを考えることです。そのほうが建設的だし、前向きになれる。こう言うと不謹慎に聞こえるかもしれませんが、僕はコロナ禍を憂える一方で、それによって引き起こされた“乱世”を楽しみたいと思っています。

がらりと変わるこれまでの常識

 いろんなことが一気に変わって、当たり前とされていたことが当たり前ではなくなる。こうした乱世にこそ、「きっと何かのチャンスだ」と捉え、自分や自分のビジネスを成長させることを考えたいと思います。

 実際、今回のことで成長や発展が見られた分野もあります。マスクがこんなにも全国民から、全世界から求められる商品になるとは、3カ月前には誰も予想できなかったはずです。スーパーやドラッグストア、ホームセンターの売り上げは全体的に増加しています。“巣ごもり消費”が伸びて、本やテーブルゲームも価値が見直されているといいます。室内で使える健康・スポーツ器具もよく売れているのだとか。

 このところ調子が良くなかった電機業界では、工場を転用して今社会が必要とする商品を製造する取り組みが生まれました。ご存じの通り、シャープは日本政府の「マスク生産設備導入支援事業費補助金」を受け、液晶ディスプレーの生産設備を活用してマスクの生産を始めました。リコーは、神奈川・厚木市にある技術開発拠点でフェースシールド(防護マスク)を生産し、無償提供を始めています。

 全社規模でテレワークを導入した会社もあります。ソニーは2万人、日立製作所は5万人超の社員が原則在宅勤務になりました。大規模かつ素早い行動は、経営陣の判断スピードや会社の体質の良さを印象付け、やがては優秀な人材を獲得できる可能性も高まるでしょう。

 こうした企業以外でも、テレワークを実践している人は増えています。政府がどんなに「働き方改革」を掲げて旗振りをしてもなかなか浸透しなかったものが、この短期間に多くの企業で取り入れられました。結果的に、通勤に使う時間や体力を本業に回せるビジネスパーソンは増えたはずです。ビデオ会議などが増え、企業のシステム担当はITリテラシーの低い社員のフォローに苦労しているという話も聞きますが、裏を返せば、その会社のITリテラシーは急激に底上げされているともいえます。