音楽や動画を楽しむのはもちろん、iPhoneのバックアップやアップデートにも長く使われてきたメディア再生・管理ソフト「iTunes」がついに終了する。背景には、アップルのどんな方針があるのか。米アップル本社で副社長も務めた前刀禎明氏が考察する。

前刀禎明氏は米アップル本社で副社長も務めた
前刀禎明氏は米アップル本社で副社長も務めた

 2019年6月3~7日、カリフォルニア州サンノゼで今年も米アップルの開発者会議「WWDC(Worldwide Developers Conference)」が開催されました。そこで最も話題になったのが、メディア再生・管理ソフト「iTunes」の“終了”です。

 報道記事では「終了」という表現が多かったので、あえてその言葉を使いましたが、実態は少し違います。あくまで、19年秋リリース予定の新しいmacOSからiTunesの提供をやめ、その機能を「Apple Music」「Apple Podcasts」「Apple TV」に分割して引き継ぐということです。iTunesという名前がなくなるだけで、サービスや機能が消えるわけではありません。

次期macOSには「Apple Music」などのアプリケーションが搭載される(出所/アップル)
次期macOSには「Apple Music」などのアプリケーションが搭載される(出所/アップル)

 ですが、iTunesがなくなることで、ダウンロード型の音楽配信サービスが終了すると誤解した人も多かったようです。サブスクリプション型のサービスが一般化しする一方で、ダウンロード型のサービスが終了するとすれば、時代を象徴する出来事に思えますね。こうした解釈が誤解につながったのではないでしょうか。

 もう1つ、iTunesがなくなる不安もあったことでしょう。iTunesは、音楽管理だけでなく、iOSデバイス間のメディア(音楽、動画、写真など)同期機能やCDの取り込みなど、ワンストップでいろいろなことができるソフトです。それだけに、3つのアプリに機能を分散承継させたとき、漏れはないのかという疑念が浮かび、あれこれ取り沙汰されたのだと思われます。

 そんな誤解や不満、臆測も含め、話題を集めたiTunesの終了ですが、1つのニュースからその背景を推測したり、大きな流れを読み解こうとしたりするのは、意味のある試みだと僕は思います。今回は、iTunesの解体と再構成が何を意味しているのか、考えてみることにしましょう。

狙いは多機能化しすぎたソフトの整理

 WWDC冒頭のプレゼンテーションで、ティム(・クックCEO)は、ハード、ソフト、サービスの三位一体での事業推進を強調していました。これはある意味、原点回帰宣言です。かつてアップルは「iPod」というハード、iTunesというソフト、iTunes Music Storeというサービスを一体的に提供して大成功を収めました。ハード(iPhone)依存を脱却したいアップルは、最近では頻繁に、この三位一体を同社の強みとしてアピールしています。

WWDCの冒頭、米アップルのティム・クックCEOはハード、ソフト、サービスの三位一体の事業展開を提示した(出所/YouTube内Appleのチャンネルの「WWDC 2019 Keynote」)
WWDCの冒頭、米アップルのティム・クックCEOはハード、ソフト、サービスの三位一体の事業展開を提示した(出所/YouTube内Appleのチャンネルの「WWDC 2019 Keynote」)

 ただ、その後のWWDCのプレゼンでは、ハードに始まって、ソフト、サービスと別々に説明がなされていきました。しかも、ハードに割く時間がかなり長かった。終わってみると、目玉は高性能ディスプレーと、あろうことか純正ディスプレースタンドに見えました。最初に三位一体の話をしていたのに、食い違って終わったような印象です。

 近年のアップルにはどうもこの手のチグハグ感がつきまとう。それはアップルファンの僕も否めないところです。アップルの優秀な経営陣も当然そのことには気づいていて、今はさまざまなチグハグを解消しようとする過渡期にあるのだと僕は思います。

 iTunesを解体するのもその一環でしょう。iTunesは2000年代半ばからポッドキャストや動画コンテンツにも対応し多機能化に走りました。その結果、音楽プレーヤーとして見たときには、ユーザーインターフェースを含め、使い勝手があまり良くなくなってしまった。そこで遅まきながら機能を整理して切り分け、それぞれ別個のシンプルで使いやすいアプリとして提供することにしたというのが、今回のiTunes終了、新アプリへの機能継承の理由でしょう。

 要は、プロダクトが複雑化し、コンセプトを一言で説明しきれないものが増えてきたので、是正しようとしている段階。アップルが自分たちを変えよう、良くなろうとしていることの表れではあるのですが、ユーザーの体験価値を劇的に高めるような施策ではありません。はたから見て「何がしたいの?」と思ってしまうのも仕方のないことでしょう。