折からのランニングブーム、そして2020年の東京オリンピック開催決定で、スポーツ用品メーカーや販売店には追い風が吹いている。スポーツシューズが売り上げの7割を超えるアシックスもその1社だ。世界トップクラスの長距離ランナーの多くが愛用し、今や売上高2600億円（2013年3月期）に占める海外比率は70％（2013年7～9月期）に達する。

　それでもスポーツシューズ・ウエアの競合グローバルブランドに目を転じると、米ナイキが2兆5300億円（2013年5月期、1ドル100円換算）、独アディダスが約1兆9000億円（2012年12月期、1ユーロ130円換算）とその差は大きい。アシックスは中期経営計画「アシックス・グロース・プラン2015」で2016年3月期の売上高4000億円以上、営業利益率10％以上とする目標を掲げており、独プーマの約4200億円（2012年12月期、1ユーロ130円換算）を射程に入れて世界3位を目指している。

9月にリニューアルしたアシックスのWebサイト

　こうした背景からアシックスは、グローバル強化の一環としてこの9月、Webサイトをリニューアルした。国内マーケティングを担うアシックスジャパン（東京都中央区）でWeb領域を担当するマーケティング統括部マーケティング部デジタルマーケティングチームの大畑雅哉マネジャーによると、「これまではWebサイトの運営・管理が世界の各拠点ごとにバラバラで、ブランドイメージの統一が不十分だったり、広告クリエイティブの制作で非効率な面があったりした」という。

　そこで統一のCMS（コンテンツ・マネジメント・システム）を導入。日本、米州（北米、南米）、欧州（ロシア、中東、アフリカ含む）、東アジア、オセアニア＆東南アジアの世界5極体制下でマーケティング担当者の相互の連携を強化し、対応スピードを速め、効率化を進める。現在、日本のほかアシックスアメリカのWebサイトがリニューアルを済ませた。他地域も順次刷新していく。

　サイト刷新にはもう一つ、「流通における自主管理売り場の売上高（直販比率）を10％以上にする」という狙いも含まれている。同社の商品は、スポーツ用品店や百貨店など商業施設のシューズ売り場から、街の靴販売店まで、全国多数の店舗で取り扱っている。東京・銀座や原宿にある「アシックスストア」などの直営店が占める売り上げは現状わずかで、売り上げ構成の大半がBtoB（企業間取引）だ。

　そこで同社としては、顧客である市民アスリートと直接接する機会を増やすことで、商品開発やプロモーションの強化をもくろんでいる。直営の実店舗を今後も増やす方針だが限界があるため、期待がかかるのがEC（電子商取引）だ。これまで自社EC「アシックスファミリークラブ」を運営していたが、自社サイトの商品紹介ページとECの購入ページとがリンクされていないなどの問題があった。

商品紹介ページに購入ボタンが付いた

　リニューアル後は商品紹介ページに購入ボタンが付き、また性別・サイズ・靴幅・カラーといった条件による商品検索機能を拡充したことで、使い勝手を向上させた。なお自社サイトおよびECサイトのCMSには、これらを一括管理できる独ハイブリスの「hybris コマース・スイート」を採用している。

　「ビジュアルを強化したことで、サイトの定点観測評価は刷新前と比べて好評を得ている」（大畑氏）という。リニューアルの2週間後、テキサス・レンジャーズのダルビッシュ有投手とのアドバイザリー契約締結を発表し、現在同社サイトはダルビッシュ投手をフィーチャーした構成になっている。ダルビッシュ投手との契約は、単に野球用品を供給・着用するだけでなく、同社商品全般の着用やマーケティングのアドバイスも含まれる。新プラットフォーム上で彼の魅力と人気、知名度を幅広い商品群で生かすことが成長につながりそうだ。