ソーシャルメディアで家が売れる――。やや荒唐無稽な感じもするが、それに向けた取り組みを進めている企業がある。タマホームがその企業。実際、ソーシャルメディア発の情報がきっかけになって、購入検討に向けた話が進んでいる案件があるというから驚きだ。タマホームのFacebookページあてに届いた一通のメールを開いて、運用責任者であるFacebook課の川野和義課長は目を疑った。送り主は北九州市在住で、高齢者向け施設を建てる検討をしているので、土地探しから相談に乗ってほしいという内容だった。「Facebookページを通じて、施設建設の打診ということか?」。