鶴屋百貨店に学ぶ、社内を活性化させる方法とは

新しいマーケットに挑戦し続けるには旧態依然とした販売方法では不十分。「サービスは現場で作られて、現場で消費する」を持論とする久我彰登社長にとって、顧客の要望を叶える以上の満足度を与えるためには、直接応対する従業員が自ら動くのが理想。そのためにはまず従業員の意識を変え、技能を上げなければならないが、どうしたら従業員たちが自発的に考え、提案できるようになるのか。そこで注目したのが電通の岸勇希・CDCエグゼクティブ・クリエイティブ・ディレクターだった。