YouTubeやInstagramで注目を集める人気者を活用したマーケティング手法。企業の商品を使ってみた動画などの制作を投稿者に依頼し、多くの視聴者に見てもらう。純広告による訴求に比べ、消費者が投稿者からのメッセージを受け入れる可能性が高い。

スマートフォンによる視聴が当たり前になり、動画をマーケティングに活用する企業が増えてきた。オウンドメディアへの動画コンテンツ掲示や動画広告の出稿など、手法はさまざま。顧客に合わせて中身を差し替えるパーソナライズド動画など新しいサービスが次々に提供されている。

消費者の脳の動きを多数のセンサーなどで調べて分析し、マーケティングに応用する。脳波（EEG）の測定や、視線の動きを追うアイトラッキングなどの方法を組み合わせて測る。動画広告の効果測定やパッケージデザインの判定などに、既に使われ始めている。

AI（人工知能）を活用して、人間との対話に自動応対する対話型プログラムのことを指す。チャット型コミュニケーションツールの利用が広がる中、マーケティングにチャットを取り入れるニーズも拡大中だ。LOHACOやライフネット生命など、顧客への対応をチャットbotに任せ、成果を上げている企業も出始めている。

Webサイトやアプリのデザインや機能に広告クリエーティブを合わせることで広告の視認性の向上を目指す手法。専有面積は既存のディスプレイ広告に比べて大きくブランディングにも活用できる可能性がある。一方で課題もあり、さまざまな議論が続いている。

さまざまなデータを集めて分析することで、企業が自社の顧客の“像”を明確に把握するためのシステム。その顧客像に基づいて、インターネット広告の出稿を最適化する機能などを備えるものが多い。マーケティング効果の向上だけでなく、顧客インサイトを明確にして商品開発などにも生かせる。

ネット広告の取引を推進する新たな仕組み。消費者の興味関心を示す情報などに基づいて広告表示回数1回ごとに、リアルタイムのオークションを実施して広告を表示する。広告主と媒体のマッチング精度を向上させることで、双方がメリットを享受できる。

動画コンテンツと広告を別々のサーバーから送り、ユーザーの手元で統合する通常のネット広告と異なり、動画コンテンツと広告をあらかじめ1つに結合して配信する方式をいう。略称はSSAI。RTBなどの主流アドテクを利用できないため傍流とされてきたが、今後は脚光を浴びる可能性がある。

アプリを使わず、パソコンやスマートフォンのWebブラウザー向けに、プッシュ通知を送信できる機能を指す。マーケティングファネルの初期段階にある見込み客に対して有効な手段になり得ると、近年、脚光を浴びた。プッシュ通知を受け取れるブラウザーが「Chrome」「Firefox」に限られるのが普及への課題か。